株式投資では、企業の「効率よく稼ぐ力」を測る指標として「ROE（自己資本利益率）」が欠かせません。基本的な考え方として、ROEは高いほうが望ましいのですが、数値が高すぎる銘柄は財務的なリスクを抱えている可能性があります。

この記事では、ROEの基礎をかんたんにおさらいしたあと、目安や見方、注意点などを、証券アナリスト目線でわかりやすく解説します。ROEを最強の分析ツールに変えるためのポイントを、一緒に学んでいきましょう。

ROEの基礎

ROE（自己資本利益率、または株主資本利益率）とは、企業の収益性や効率性を測る指標です。株主のお金をうまく使って、どれくらいの儲けを上げられているかを示します。

ROEの計算式は下記のとおりです。

※1 「1株あたりの純利益（EPS）÷1株あたりの自己資本（BPS）×100」でも計算できます。

例えば、当期純利益が2億円で自己資本が10億円の企業の場合、ROEは20％（＝2億円÷10億円×100）と計算できます。

ROEの基本的な見方と目安

ROEの基本的な見方と目安について説明します。まず、基本的な見方として、ROEは「数値が高いほど望ましい」と言えます。理由は、数値が高いほど株主のお金を効率よく使って儲けているためです。

「数値が高いほど」とは、具体的にどれくらいを指すのでしょうか。一般的な目安として、ROEは「8％以上」が望ましいとされています。

8％は中途半端な数値に感じますが、これにはきちんと根拠があります。このあと説明しますが、むずかしい話であり、株式投資に必須の知識ではないため、読み飛ばしても構いません。

ROE 8％以上の根拠

「ROEは8％以上が望ましい」とされる理由は、この水準を超えていれば投資家が求める最低限の利回りを満たしていると考えられるからです。

投資家が求める最低限の利回りは、専門用語で「株主資本コスト」と呼びます。これは企業側の目線に立った呼び方で、株主に対して出資のお礼として提供するリターンと言えます。

株主資本コストは、統計的に8％程度と言われています。これはあくまで目安であり、実際は事業内容や経営状況などによって企業ごとに異なります。

株主資本コストは企業が株主に対して支払うリターンなので、企業は株主資本コストを上回るリターンを生み出さないと、自社の手元に利益が残りません。

したがって、企業は「株主資本コストである8％を上回るリターンを目指すべき」と言えます。株主資本コストと対比させるリターンは、株主資本（自己資本）を使って得たリターンを表す「ROE」が適切です。

以上の理由から、「ROEは8％以上が望ましい」とされているのです。

ROEは高ければ高いほどいい？「高すぎる」企業の落とし穴

「8％以上が望ましいのであれば、数値は高ければ高いほど良いのでは？」と思う方が多いかもしれません。

しかし、実はROEが高すぎる企業には、思わぬ落とし穴が隠れている場合があります。具体的には、単に稼ぐ力が強いからではなく、後ほど詳しく解説する「多額の借金（財務レバレッジ）」によって、見かけ上の数値が押し上げられている可能性があるのです。

こういった企業は、万が一借金の全額返済を迫られた場合にお金が足りなくなり、倒産してしまうリスクがあります。財務レバレッジによって見かけ上のROEが押し上げられた企業を避けて投資するためには、ROEの中身を分解する“応用的な見方”が重要です。

ROEの応用的な見方

ROEは単にその数値に注目するのではなく、分解して考えることも重要です。実は、ROEを細かく分解していくと、「売上高純利益率」と「総資産回転率」、「財務レバレッジ」という3つの要素が出てきます。

各項目をさらに分解すると、次の計算式で表されます。

※2 総資産と自己資本は、厳密には「期中平均」の数値を使います。また、総資産と総資本は「貸借対照表の全体の金額」を表す点で共通しています。

このような分解方法を、専門用語で「デュポン分解」と呼びます。「デュポン」とは、1919年にこの分解方法を考案したデュポン社に由来するものです。

わざわざROEをデュポン分解するメリットは、株主目線で企業の経営状況を細かく分析できるからです。

ちなみに、投資家目線で重視すべき要素は「売上高純利益率」と「総資産回転率」です。こちらを高められているかを、決算発表でモニタリングしていくことになります。それでは、各要素を見ていきましょう。

売上高純利益率からわかること

売上高純利益率に着目すると、「企業の儲ける力が高いかどうか」を分析できます。計算式は下に示したとおりです。

基本的な考え方は営業利益率と同じで、数値が高いほど「儲ける力が高く望ましい」と判断します。ただし、純利益は「特別利益・特別損失」の影響を受けるため、必ず損益計算書を確認しましょう。

例として、2021年3月期決算に特別損失を計上した東洋紡（3101）を紹介します。同社は下記3つの特別損失（一時的な損失）を計上し、親会社株主に帰属する当期純利益が前年比69.5％減少しました。

＜東洋紡：損益計算書＞

（出典：東洋紡｜2021年3月期有価証券報告書［PDF］）

同年の売上高純利益率は1.25％です。前年の売上高純利益率は4.06％なので、2021年3月期の数値だけでは本来のポテンシャルよりも低く見積もってしまうリスクがあります。

したがって、売上高純利益率を分析する際には、損益計算書を開いて特別利益や特別損失が計上されていないかどうかを確認する必要があるのです。

また、「過去の推移（時系列比較）」と「競合企業との比較（他社比較）」をセットでおこないましょう。時系列で見て利益率が向上していれば、効率よく稼ぐ力が高まっていると判断できます。他社より利益率が圧倒的に高ければ、企業独自の強み（ブランド力）がある証拠と言えるでしょう。

総資産回転率からわかること

総資産回転率に注目すると、「企業が持っている資産すべてを効率よく活用できているか」がわかります。計算式は下に示したとおりで、数値が高いほど「資産を効率よく活用できている」と判断します。

総資産回転率も、「過去の推移（時系列比較）」と「競合企業との比較（他社比較）」をセットでおこないましょう。

財務レバレッジからわかること

財務レバレッジに着目すると、大まかな「有利子負債の活用度合」が調べられます。計算式は下に示したとおりで、この数値が高いほど「有利子負債をたくさん活用している可能性が高い」ことを意味します。

財務レバレッジでは「総資産（総資本）」を使っています。こちらには有利子負債だけでなく、買掛金などの営業負債が含まれるため、厳密に有利子負債の活用度合を表しているわけではない点に注意してください。

財務レバレッジを高めることによる効果

銀行借入や社債発行などで有利子負債を活用し、財務レバレッジを高めることにより、ビジネスを拡大できます。この理由を「スモールビジネス」の例で考えてみましょう。

自分の100万円（株主資本）を元手に、メルカリでせどりビジネスをはじめます。100万円分の商品を仕入れて、合計110万円で売れました。儲けは10万円なので、ROEは10％です。

ここで、友人から100万円を金利5％で借りたとしましょう。元手の資金は200万円となります。200万円分の商品を仕入れて、合計220万円で売れました。友人に利子を付けた105万円を返済すると、儲けは差し引き15万円となり、ROEは15％に上昇するのです。

このように、借金を活用することで、株主だけのお金でビジネスするよりも利益率が高くなります。これが財務レバレッジを見て負債の活用度合を気にする理由なのです。

財務レバレッジが高すぎる場合は要注意

先ほど説明したように、財務レバレッジを高めることで、利益率も高くなるのでした。このため「財務レバレッジは高いほうが望ましいのではないか」と思えてきます。

しかし、財務レバレッジには副作用のようなものがあるため、財務レバレッジが高すぎる場合には注意が必要です。具体的には「財務リスク」と呼ばれるもので、主に下記2つのリスクがあります。

それぞれ事例を紹介します。

財務リスク①の事例：せどり

財務リスク①「借金が増えすぎて、利払い負担増加や資金繰り悪化にいたり、返済できなくなるリスク」について、商品を安く仕入れて高く売ることで利益を生む“せどり”を例に考えていきましょう（あくまで事例であり、せどりを推奨するものではありません）。

友人からお金を借りることで利益率が高くなることがわかったので、合計10人から100万円ずつお金を借りることにしました。自分が持っていた100万円と合わせて1,100万円の資金が集まったので、財務レバレッジは11倍と計算できます。

ここで、自分自身の目利きのセンスが絶望的に悪かったとしましょう。商品を仕入れてもなかなか売れず、手許に現金は入ってきません。この様子を見た友人たちは「本当にお金を回収できるのか？」と不安になり、同時に「早くお金を返してくれ」と迫ってきたとします。

商品が売れていればお金を返せますが、残念ながら友人たちから借りたお金は商品の仕入れに使い切ってしまい、手許に残っていません。

代わりに自分の生活資金を渡すことにしますが、全員に返済するには足らず、資金が不足してしまいました。このように資金繰りに行き詰まり、債務の返済ができなくなった状態が「倒産」につながります。厳密には、支払不能や債務超過が法的な倒産の定義ですが、資金繰りの悪化はその直接的な引き金となります。

つまり、財務レバレッジを高めることは企業の儲けを大きくする一方、高め過ぎると倒産にいたる可能性が高くなってしまうのです。もちろん、財務レバレッジを高めたことが直接倒産につながったわけではありませんが、経営戦略のミスなどがあったときに、“倒産にいたりやすい環境”を作ってしまいます。

投資を考えている企業の財務レバレッジが高すぎる場合は、その理由をていねいに調べましょう。無理に負債を活用している場合は、投資を見送るのも賢明な判断かもしれません。

また、このような企業はROEが高くなります。見た目は優秀ですが、売上高純利益率や総資産回転率は低いのに、財務レバレッジだけが高いパターンもあるでしょう。デュポン分解することで、こういった企業に投資しないよう気を付けたいですね。

以上をまとめると、ROEを使って分析する場合は、単に数値を見るだけでなく、デュポン分解してみることが大切です。そのうえで、「売上高純利益率」と「総資産回転率」の2つが高い企業を選ぶと、失敗しない銘柄選びができるでしょう。

財務リスク②の事例

財務レバレッジを高め過ぎた結果、株主利益や企業価値の変動幅が大きくなってしまった事例として、美味しいステーキを手軽に食べられる『いきなり！ステーキ』で一世を風靡したペッパーフードサービス（3053）を取り上げます。

同社はブームに乗った積極的な新規出店により、2018年ごろにかけて売上高が毎年60～70％のペースで急成長していました。

＜ペッパーフードサービス：売上高推移＞

（出典：マネックス証券の銘柄スカウター）

2018年12月期時点のROEは38.1％と、同業他社のブロンコビリー（2018年12月期は11.1％程度）やあさくま（2019年3月期は13.3％程度）を大きく上回る水準となっていたのです。この数値だけをみると、ペッパーフードサービスは魅力的に見えてきますね。

※3 「ペッパーフードサービス」の略語です。
※4 各社の決算期が異なるため、厳密な同一時点の比較ではありません。2018年後半〜2019年前半の近接した時期のデータとして、参考値としてご覧ください。

しかし、当時の有利子負債の活用度合は、同業他社よりも高水準でした。財務レバレッジよりも厳密に有利子負債の活用度合がわかる「有利子負債依存度^※5」は20.1％と、ブロンコビリー（同1.6％）やあさくま（同0.1％）より高くなっています。かなり無理して新規出店を進めていた可能性が読み取れます。

※5 有利子負債依存度とは、総資産に占める有利子負債の割合を表す指標です。「有利子負債÷総資産」で計算できます。

無理して新規出店を進めたペッパーフードサービスは、同じブランドの店舗同士が競合する「自社競合」という現象に陥ってしまいます。2019年12月期には売上高成長が鈍化し、営業キャッシュフローがマイナスになってしまいました。

＜ペッパーフードサービス：売上高推移＞

（出典：マネックス証券の銘柄スカウター）

＜ペッパーフードサービス：営業キャッシュフロー推移＞

（出典：マネックス証券の銘柄スカウター）

同社は財務状況の悪化を立て直すため、2020年1月に新株予約権を発行し、有利子負債の返済などに充てる資金を調達する計画を立てていました。しかし、株価が急落したことでその資金調達は失敗してしまいます。

さらに、新型コロナウイルスの感染拡大による外出自粛で客数が減少した結果、業績が悪化していきました。以上の結果、会社存続の危機に直面することとなったのです。

この影響で、2019年12月期の有価証券報告書に「継続企業の前提に関する事項」を注記するとの発表がありました。これは「疑義注記」や「GC注記」とも呼ばれ、倒産リスクが高まっていることを意味します。

以上から、有利子負債依存度が高すぎる企業は、ほかの企業よりも倒産のリスクが高くなっているかもしれません。ROEが高い企業は、こういった問題を抱えている可能性があるので、その中身をていねいに確認する必要があるのです。

ROEを分析する際は、マネックス証券の銘柄スカウターがおすすめです。銘柄スカウターを使うと、最大で2007年からの財務数値をグラフで確認できます。数字と文字だけで書かれた決算書を分析するのは大変なので、このツールを使うとよいでしょう。

銘柄スカウターは、マネックス証券に口座開設するだけで、誰でも無料で使えます。まだ口座開設していない方は、この機会に申し込むのがおすすめです。

ROAを併用するのもおすすめ

投資家目線では、ROEは欠かせない指標のひとつです。しかし、先ほど紹介したように、財務レバレッジという指標が含まれている関係で、財務リスクの高い企業が紛れ込んでいる場合があります。

そこでおすすめしたいのが、「ROA（総資産利益率／総資本利益率）」の活用です。計算式は下のようになります。

※6 本業の事業効率を知りたいときなど、当期純利益の代わりに「営業利益」を使う場合もあります。

デュポン分解すると、売上高純利益率と総資産回転率の2つに分けられます。ROEから財務レバレッジを取り除いた指標と言えますね。つまり、企業が持つ資産全体をどれだけ効率よく利益に変えているかを純粋に測れる指標なのです。

なお、ROAの一般的な目安は「5％以上」となります。厳密には業種によって差があるので、ROEを分析する際と同じように、同業他社との比較や時系列での比較をしましょう。

詳しくは、別の記事で説明していますので、そちらもあわせてご覧ください。

PERやPBRとの関係性

ここまで“ROEの重要性”を解説してきました。しかし、投資家にとっては「企業の稼ぐ力に対して、今の株価が割安なのか割高なのか」のほうがより重要ではないでしょうか。

そこでおすすめしたいのが、ROEを株価の評価指標である「PER（株価収益率）」や「PBR（株価純資産倍率）」と結び付けて考えることです。これら3つの指標の関係は、下の計算式で表せます。

この式は、「PER＝株価÷EPS」と「PBR＝株価÷BPS」、「ROE＝EPS÷BPS」という3本の式を組み合わせると出てきます。少しむずかしい話なので、「こういう式で表せるんだ」と考えていただければOKです。

このように整理すると、なぜROEが重要なのかがよくわかります。例えば、ROEが高い企業は「効率よく利益を得る力」を持っているため、投資家からの期待を表すPERが高まりやすく、結果的にPBRも高くなる傾向にあるのです。

ROEが高い企業は、すでに投資家から高く評価されており、PERとPBRのどちらも高くなっている可能性があります。したがって、今後PERやPBRが高くなりそうな銘柄、すなわち「今後ROEの上昇が期待できる銘柄」を見つけ出せれば、市場評価の高まりに合わせて株価上昇の恩恵が受けられるでしょう。

「ROEの上昇が期待できるか」は、企業の決算書や会社四季報の記者コメントなどを読むと、そのヒントを得られるかもしれません。

PERやPBR、会社四季報については、下記のコラムで詳しく解説しています。こちらもあわせてご覧ください。

ROEの分析ができるツール

最後に、ROEの分析ができる証券会社のツールを4つ紹介します。

ROEの分析ができるツール

	銘柄スカウター	マーケットラボ	分析の匠	moomooアプリ
提供元証券会社	マネックス証券	松井証券	SBI証券	moomoo証券
特徴	2007年以降のROEをグラフで表示	業界平均ROEと比較可能	過去10年分のROEをグラフで表示	過去5年分のROEをグラフで表示
おすすめ度
ツール詳細	詳細	詳細	詳細	詳細

中でも機能が充実している「銘柄スカウター」と「マーケットラボ」の2つがおすすめです。それぞれ魅力を紹介します。

【銘柄スカウター】過去20年分のROEをチェックできる！

おすすめツールの1つ目は、マネックス証券の銘柄スカウターです。企業の上場時期にもよりますが、最大で2007年以降、過去20年分のROEをグラフで確認できます。

さらに、ROEの構成要素である「売上高純利益率」と「総資産回転率」の2つを時系列で分析できる点も、おすすめポイントです。売上高純利益率は、通期業績推移の中で「①利益率＞②詳細＞③売上高当期利益率」の順で選択すると表示できます。

＜売上高純利益率＞

（出典：マネックス証券の銘柄スカウター）

総資産回転率は「各種回転率」の中で表示されています。

＜各種回転率＞

（出典：マネックス証券の銘柄スカウター）

財務レバレッジは開示されていませんが、代わりに「有利子負債依存度」が載っているので、そちらを確認すればよいでしょう。有利子負債依存度は、有利子負債の中で「①対総資産比率＞②有利子負債依存度」の順で選択すると表示できます。

＜有利子負債依存度＞

（出典：マネックス証券の銘柄スカウター）

銘柄スカウターには、今回紹介した機能以外にも魅力的な機能がたくさん搭載されています。財務数値を使った専門的な指標も豊富で、誰でもプロ並みの分析ができます。ただ、機能が多すぎて使いこなすのがむずかしそうだと感じる方も多いようです。

そこで、当サイトから口座開設した方限定で、銘柄スカウターの魅力を余すことなく解説した『銘柄スカウター完全攻略マニュアル』をもれなく全員にプレゼントしています（下の口座開設申込みフォームのキャンペーン欄に「yasakabu」と入力してください）！

【マーケットラボ】業界平均ROEで競合と比較できる！

おすすめツールの2つ目が、松井証券のマーケットラボとなります。こちらではROEの推移をグラフで追いかけることができませんが、その代わりに業界平均のROEが載っています（ROAなどほかの指標も載っています）。

＜中央自動車工業（8117）：業界平均ROE・ROA＞

（出典：松井証券のマーケットラボ）

ROEの見方でも説明したように、競合他社と比較することで、分析している企業の効率性や収益性が見えてきます。この際、業界平均との比較も有効です。自分で調べるのは大変なので、マーケットラボに乗っている業界平均値を使うと便利です。

マーケットラボにも豊富な機能が搭載されています。特に株価関連の分析が得意なツールで、過去のPER推移（ヒストリカルPER）を追いかけられたり、機関投資家による空売り状況を分析できたりします。

ただし、株式投資をはじめたばかりの方にとっては“なじみのない機能”が多いのも事実です。うまく使いこなせるように解説した指南書があれば誰でも使いこなせるということで、当サイトから口座開設した方限定で『マーケットラボ＆日本株アプリ完全攻略ガイド』をもれなく全員にプレゼントしています！

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まとめ

ROEは、企業の“効率よく稼ぐ力”を分析する際の強力な武器です。投資候補となる銘柄が目安の「8％」を超えているかを確認したら、デュポン分解して「財務レバレッジが異常に高くないか」を確認しましょう。

デュポン分解のポイントは、売上高純利益率と総資産回転率のどちらか、または両方が高い銘柄を選ぶのがおすすめです。

ROEの分析には、マネックス証券の銘柄スカウターを使うとよいでしょう。ぜひ、この記事で学んだ視点を活かして、質の高い高ROE銘柄を探してみてくださいね。