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【PFAS（ピーファス）関連株・銘柄まとめ】PFASフリー製品の製造メーカーや対策・除去に取り組む企業、今後の見通しも解説
担当：やさしい株のはじめ方編集部
最終更新日：2025年3月3日
PFAS（ピーファス）関連株は、「PFAS」と呼ばれる有機フッ素化合物にかかわる会社の株です。PFASは熱に強く水と油をはじくので、フライパンや雨具などのコーティング剤として使われるほか、半導体製造や電池、ディスプレイを作る際にも欠かせない工業材料となっています。
この記事では、PFAS関連株にはどのような銘柄があるのか、今後どうなるのかを、株初心者向けにわかりやすく解説します。
PFAS（ピーファス）とは？注目が集まっている理由を解説
PFASとは、1万種類以上存在する有機フッ素化合物（ペルフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物）の総称です。
出典：環境省 | 有機フッ素化合物（PFAS）について
聞き慣れない名前の物質ですが、私たちの身近なところに存在しています。例えば、フライパンのコーティングや撥水スプレー、カーペット、ファーストフードの包み紙などです。
これは、PFASが撥水性（水をはじく性質）や耐油性（油によって劣化しない性質）を備えており、コーティングしたり包んだりするのに便利な物質だからです。しかし、もともと自然界に存在しない人工的な物質であるため、分解されにくく土壌に蓄積されやすい負の一面も持っています。
近年、水や土に残るPFASによる健康被害が、世界各国で指摘されるようになりました。日本国内でも地下水や川の汚染が見つかり、人々の関心が集まっています。
日本政府は、国連の「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約※1」に基づき、数あるPFASの中でも毒性が強いPFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）とPFOA（ペルフルオロオクタン酸）、PFHxS（ペルフルオロヘキサンスルホン酸）の3種類の輸入・製造を禁止しました。
※1 残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約とは、汚染物質を規制する国際的な取り決めです。日本を含む180以上の国が締結しました。
予防的な取組方法の考え方に立ち、国際的な条約（残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約（POPs条約））に基づき、PFOSは2009年に、PFOAは2019年に廃絶等の対象とすることが決められています。当該条約を締結する我が国でも、国内担保措置として「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（化審法）」に基づき製造・輸入等を原則禁止しています（PFOSは2010年、PFOAは2021年）。
出典：環境省 | PFOS、PFOAに関するQ&A集［PDF］
このうちPFOSとPFOAについては、水道水1リットルあたりに含まれる合計値が50ナノグラムを超えないよう、2026年度から水質基準が引き上げられます。なお、欧州では無害な物質も含めてPFASを一括りに禁止する案が検討されており、過剰とも言える規制強化に戸惑いの声が上がっています。
欧州の規制強化と国内の水道水規制の開始を前に、PFASの検査や除去をおこなう銘柄やPFASフリー（PFASを使わない）製品を開発する銘柄が注目を集めています。
PFAS（ピーファス）関連株・銘柄一覧
主なPFAS関連株としては、PFASそのものやPFASフリーの樹脂などを製造する化学メーカーと、PFASを取り除く製品・サービスを提供する企業の2種類があります。
さらに、PFASフリーの製品を作っている企業や浄水器メーカーなども関連株に入るでしょう。そのほかのPFAS関連銘柄として、まとめて紹介しますね。それでは、どのような銘柄があるのか見ていきましょう。
化学メーカー
化学メーカーからは、PFASフリーの樹脂を開発した三菱ケミカルグループ（4188）と、フッ素メーカーでありPFASフリー製品の開発に取り組む関東電化工業（4047）などをピックアップしました。
化学メーカーには、配当利回りが高い銘柄が多く存在しています。配当目的で長期間投資したい方にもおすすめです。なお、化学メーカーは原油価格や為替の影響を受けます。投資する際には、これらの情報もチェックしましょう。
PFASを取り除く製品・サービスを提供する企業
PFASを取り除く製品やサービスを提供している企業からは、PFASの汚染調査や浄化装置をグループ会社が手がけるミライト・ワン（1417）と、PFASによる地下水汚染への対策を支援している応用地質（9755）を取り上げます。
そのほかのPFAS関連銘柄
PFASが含まれる製品やPFASフリー製品を作っている企業としてニチアス（5393）、DIC（4631）、住友ベークライト（4203）、水処理を主な事業とする企業からはオルガノ（6368）、栗田工業（6370）、浄水器メーカーからは大手繊維会社の東レ（3402）を紹介します。
| 銘柄名 （クリックタップで最新株価） |
事業内容 |
|---|---|
| 三菱ケミカルグループ （4188） |
国内首位の化学メーカー。スマートフォン向けのPFASフリー難燃樹脂の開発に成功。このほか、浄水器『クリンスイ』の製造販売や、PFASを検出する地下水分析サービスをグループ会社が展開している。 |
| 関東電化工業 （4047） |
基礎化学品メーカー。高純度のフッ素を大量生産する技術に強みを持つ。電池や半導体材料、液晶パネルなどの幅広い分野にフッ素化合物を供給している。PFASフリー製品の開発にも取り組む。 |
| ミライト・ワン （1417） |
大手通信工事会社。2023年12月に子会社化した国際航業がPFAS汚染に関する調査・対策・コンサルティングを手がけるほか、PFAS浄化装置の販売を展開している。 |
| 応用地質 （9755） |
地質・地盤の建設コンサルタント会社。水質・土壌の調査、地盤情報の入手、汚染の原因究明から浄化対策までの提案をおこなう。PFASによる地下水汚染への対策を支援している。 |
| ニチアス （5393） |
資材メーカー。保温保冷・断熱材に強み。フッ素樹脂（PFASの一種で安全性が高い）の加工技術に優れており、半導体、化学工業、自動車産業などにチューブやシートなどのさまざまな形状で提供している。 |
| DIC （4631） |
有機顔料、印刷インキの世界的大手。包装用材料、ディスプレイや化粧品用の顔料、半導体・EV分野向けの樹脂製品などを提供している。PFASを使わない界面活性剤の開発に成功した。 |
| 住友ベークライト （4203） |
プラスチック製品メーカー。住友化学（4005）が筆頭株主。電動車向けPFASフリー絶縁用難燃樹脂シートの引き合いが高まっている。半導体やセンサー向けの製品開発にも取り組む。 |
| オルガノ （6368） |
水処理エンジニアリング会社。東ソー（4042）が大株主。純水・超純水の製造や、排水から有用成分を取り出すなどの水のリサイクルをおこなう。半導体や医薬品の先端技術に対応する水処理技術の開発を進めている。 |
| 栗田工業 （6370） |
水処理事業が売上の半分以上を占める。工場などから出る排水を処理し、再生水にリサイクルして供給する。家庭用の浄水器『クリタック』や飲食店向けの水処理機器を展開する。 |
| 東レ （3402） |
大手繊維メーカー。安全な水と空気、環境にやさしい製品の提供を注力分野の一つとしており、PFASフリー製品の開発を急ぐ。家庭用の浄水用器『トレビーノ』は国内No.1ブランド。 |
PFAS（ピーファス）関連株・銘柄の見通し
PFAS関連株の見通しを「良い・普通・悪い」で表すと、「普通」と言えます。良いか悪いかは銘柄によるでしょう。今後、PFASの規制対象がさらに広がれば、PFASを含む製品をあつかう業界には打撃です。
特に影響が大きいエレクトロニクスと半導体への規制内容については、欧州化学庁による議論（2025年3月以降を予定）のゆくえが注目されます。
それでは、下記7つのPFAS関連製品・サービスごとにくわしく見て行きましょう。
① 半導体
半導体の製造には、半導体をフィルムで包んで封止（保護）する工程があり、通常はPFASを含むフッ素系樹脂製のフィルムが使われます。大手繊維メーカーの東レ（3402）は、ポリエステル樹脂製の封止フィルムを開発しました。
② 水素製造装置
水素製造装置で使う電解質膜は、PFASを含むフッ素系が主流です。PFASフリーの流れを受けて、東レ（3402）が炭化水素系の電解質膜の開発に成功しました。
③ 燃料電池
燃料電池の電解質は、水を分解してエネルギーを得るために必要な物質であり、一般的にはフッ素系樹脂が使用されています。日産化学（4021）はポリマー製の、王子ホールディングス（3861）は木質由来の電解質の開発に成功しました。
④ 消火剤
能美防災（6744）は、PFASフリーの泡消火剤を開発しました。かつて消火剤には有害なPFASであるPFOSが含まれていましたが、置き換えが進められています。
⑤ 食品包装紙・鮮度保持剤
王子ホールディングス（3861）製のPFASフリーの油に強い食品包装紙が好評です。三菱瓦斯化学（4182）はPFASフリーの脱酸素剤を開発しました。
出典：王子エフテックス | O-hajiki オハジキ（非フッ素耐油紙）
⑥ PFAS汚染の除去
PFAS汚染の除去に関連した銘柄を、水と土に分けて紹介します。
水
内外の水道水規制が強化される中、活性炭に力を入れるクラレ（3405）、水処理のオルガノ（6368）や栗田工業（6370）には期待がかかります。
川や地下水の汚染の原因としては、基地で使われた古い消火剤、使用済み活性炭、工場排水などが疑われています。米国では、デュポン、3M、ダイキン工業（6367）と旭化成（3407）のグループ会社が水の汚染をめぐり工場周辺の住民や水道局、自治体などに訴えられた経緯があります。
土
清水建設（1803）は、土に含まれるPFASを99％除去する実験に成功しました。
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まとめ
産業界では、欧州のPFAS規制の強化による影響が心配されています。欧州はPFASの耐久性自体を問題視しているので、人体に害が無い種類までが規制の対象となる可能性が高まっているからです。
PFAS関連会社は、PFASの除去やPFASフリー製品に内外のビジネスチャンスを見出す一方、製品や環境の規制強化によるリスクを抱えています。PFAS関連株を売買する際は、各銘柄ごとにプラス材料とマイナス材料をよく見極める必要があるでしょう。
