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貿易摩擦関連株まとめ

株式市場で注目を集める、貿易摩擦関連株をまとめました。

貿易摩擦とは、国どうしの輸出と輸入のバランスが崩れることで起きる紛争のことです。2018年には、アメリカと中国の間で貿易摩擦が発生。アメリカは中国からの輸入している一部の製品に対して関税を課し、中国もそれに対抗する形でアメリカ製品に関税を課しました。その後2020年3月に新型コロナウイルスが蔓延したことにより、貿易摩擦はさらに激化。

このような状況下では、貿易摩擦を起こしている国を中心に景気が悪化するため、それらの国に輸出している企業の業績も悪化すると考えられます。そのため、投資家は内需株ディフェンシブ株と呼ばれる銘柄に資金を移動し、結果として株価に上昇圧力がかかりやすくなるのです。

そこで今回は、貿易摩擦が起きた際に投資したい、内需株やディフェンシブ株を貿易関連株としてまとめてみました。貿易摩擦関連株には、国内最大の化粧品メーカーである「資生堂(4911)」、世界3位のたばこ販売会社である「日本たばこ産業(2914)」、 国内トップの製薬会社である「武田薬品工業(4502)」、天然調味料食品メーカーである「佐藤食品工業(2814)」があります。

関連株・銘柄一覧

銘柄名
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事業内容
資生堂(4911) 国内最大の化粧品メーカー。化粧品や化粧用具、トイレタリー製品の開発・販売がメインで、グローバルなブランド戦略を活かした高級化粧品のカウンセリング販売が特徴的。『SHISEIDO』、『マキアージュ』、『専科』、『TSUBAKI』などのブランドが有名で、ほかにも多数のブランドを持つ。
日本たばこ産業(2914) 世界3位のたばこ販売会社で、日本専売公社がもとになっている。「たばこ」と社名に入っているが、医薬や食品の製造・販売にも取り組んでいる。たばこブランドの『メビウス』や『セブンスター』が有名。
電源開発(9513) 日本最大の卸電気事業会社。「J-POWER」の愛称で親しまれており、保有する水力発電所や火力発電所、バイオマス発電所などから電力会社10社へ電気を供給している。アメリカや中国など海外にも拠点を保有。
佐藤食品工業(2814) 天然調味料食品メーカー。独自の粉末化技術を持っており、茶エキスや天然調味料、植物エキス、粉末アルコールを製造販売している。特に粉末アルコールを作れるのは佐藤食品工業だけで、スイーツや肉製品などに利用されている。
HANATOUR JAPAN(6561) 訪日外国人向けの旅行会社。韓国をはじめ中国・東南アジア・欧米からの旅行者に対して、旅行商品やホテル、バスなどの手配、オプショナルツアーの運営をおこなっている。
カゴメ(2811) トマトジュースのトップブランド。野菜ジュースやトマトケチャップ、ソース、パスタソースなどの製造・販売もしている。北は北海道、南は九州まで全国15か所に直営農園を持っており、8品種のトマトを栽培しているのも特徴。
阪急阪神HD(9042) 関西で鉄道事業を展開する阪急電鉄・阪神電鉄の持株会社。鉄道事業、不動産、エンターテイメント、旅行、国際輸送、ホテルといった事業を運営している。

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どれもテーマ投資をするうえでとても役立つので、ぜひ使ってみてください。それぞれの詳しい機能や使い方は、「テーマ株とは?探し方と注意点も解説」で紹介しています。

やさしい株のはじめ方編集部

この記事の執筆者

やさしい株のはじめ方編集部 

FP2級や証券外務員二種、日本証券アナリスト協会検定会員補を持つ複数のメンバーが「株初心者の方に株式投資をわかりやすく理解していただく」をモットーに、記事を執筆しています。

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