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【IRTV 6031】サイジニア/ZETA SEARCH導入事例紹介
担当：やさしい株のはじめ方編集部
最終更新日：2024年1月18日
サイジニア（6031）の山崎社長が、2023年12月6日に発表されたプレスリリース『ZETAの検索エンジン「ZETA SEARCH」の導入でCX向上と売上UPに成功した企業事例をご紹介！』についてIRTV※1で解説しています。
※1 IRTVとは、IR Robotics社が運営する“投資家と企業をつなぐ上場企業のIR動画メディア”です。決算情報から事業モデル・経営戦略・成長可能性まで、トップ自らがわかりやすく、かつタイムリーに解説しています。
この記事は、IRTVの動画内容を書き起こししたものです。動画の内容を文字で確認したいときに、ぜひご活用ください！
（出典：IRTV for YouTube）
事例紹介
IRTV ： 本日は、サイジニア（6031）より、山崎社長にお越しいただきました。よろしくお願いします。今日は、EC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」でCX※2向上や売上拡大に成功した導入事例についてお聞かせください。
※2 CX（シーエックス）とは、カスタマーエクスペリエンス（Customer Experience）の略で日本語で”顧客体験”と訳されます。
IRTV ： 今回リリースで紹介されているBtoC・BtoBの5つの事例はいずれも、コンバージョン※3をはじめとするマーケティング面のさまざまな数値が顕著に伸びており、売上拡大にもつながっています。
※3 コンバージョンとは、Webサイト上で獲得する最終的な成果を指し、Webマーケティング分野においては、ゴールとなる重要な指標の1つです。
また、興味深い事例として、CROOZ SHOPLIST様が検索サーバー台数を40台から3台へと大幅に減らしており、検索エンジンが大きな成果に結びついていることに意外な印象を受けました。1つ1つの事例について解説いただけますでしょうか。
山崎様 ： 当社グループとして、今までこのように多くの事例をご紹介するプレスリリースを発表したことはありませんでしたが、マーケティング・PRとしてメディアの記事などには掲載されていました。
今回のリリースでご紹介した事例は全て、お客様の導入インタビュー記事内の既出の数値だけを集めたものになります。IR※4の視点では、サイジニアとの経営統合後のものしか公表していませんでしたが、それより前にもZETAにはさまざまな良い事例がありますので、今回リリースいたしました。
※4 IR（アイアール）とは、企業が株主や投資家向けに経営状態や財務状況、業績の実績、今後の見通しなどを広報するための活動を指します。
ECサイト検索の課題
山崎様 ： 本リリースでは、BtoCとBtoBの事例を記載しています。BtoCの場合、顧客自身が商品やサービスを購入するか否かを判断するため、より伸び代が大きい分野とも言えます。顧客がECサイトを利用した際に、「検索速度が遅い」「使いづらい」「商品が見つからない」など面倒だと感じたら買わないこともあるでしょう。
お客様に導入いただいた後のインタビューもしくは商談中にヒアリングしてみると、「商品があるのに見つからない」という状況を無くしたいというご要望が一番多かったです。ECサイト内でユーザーが探している商品が販売されているにも関わらず、検索の精度があまり良くなく商品を見つけられない場合、サイトからの離脱を招きかねません。
山崎様 ： 例えばおもちゃ系のECでは、サイトの中では求めている商品が絶対に見つからず、「グーグル（Google）」で見つけてからそのECサイトを訪れてくるというお話もありました。
そこで、商品が見つかるようにすれば、本来は離脱していたユーザーが購入してくれる可能性が高まるため、伸び代があると言えるでしょう。デサント様は導入後、コンバージョン率※5（CVR）が30％高まりました。
※5 コンバージョン率とは、 ウェブサイト訪問者のうち、購入や問い合わせなどそのウェブサイトの最終成果に至った件数の割合のことです。
山崎様 ： デサント様は少し高級なラインの商品が多く、熟考した上で購入に至るケースが多いため、サイト内で見つからなければ二の足を踏んでしまいますよね。
山崎様 ： また、例えばゴルフクラブのように必需品ではない商品は、ECサイトの使い勝手が悪いと顧客が購入をやめてしまうケースが多いです。
ECサイト検索改善の効果
山崎様 ：CROOZ SHOPLIST様は検索サーバー台数を40台から3台に削減しましたが、これ自体はさほど珍しいことではありません。「見つからない検索を改善する」ことと、「サーバー台数を削減する」ことは違うように見えて実は繋がっています。
検索速度の遅さから「見つからない」場合もあれば、「見つかったとしても時間がかかりすぎる」場合もあり、要するに検索処理速度が遅いことの現象面として、“見つからない”や “とても多くのサーバーが必要になる”といったことが起きるのです。
山崎様 ： データ処理速度が早くなれば、見つかりやすくなりサーバー台数も減らすことができます。「見つかりやすくなる」ことと「サーバー台数が減る」ことは同じことなのです。そのため、検索機能を改善することで、コンバージョンが高まりコストも減るのは当然のことです。
さらに、BtoBの事例として、PLUS様は受注単価20%アップとカスタマーサポートへの問い合わせ件数の40%削減を実現しました。探している商品が検索して見つかるようになれば、カスタマーサポートに連絡をすることもなくなり、お客様が自己解決できるということの表れだと思います。
山崎様 ：検索機能が改善するといろいろな良い面があります。コンバージョン・受注単価が上がる、リピート率が上がる、サーバー台数が減る、問い合わせコストが減るといったさまざまな効果が期待できます。しかしながら、これらの効果はあまり知られていないのが現状です。そこで、これまでの検索機能の改善事例をまとめてリリースいたしました。
IRTV ： 事業者側からすると、検索への取り組みは優先順位が低くなりそうなイメージを持ちます。
山崎様 ： 間違いないでしょう。だからこそこのようなリリースを出しました。「検索はマーケティングである」と認識されておらず、検索改善の担当部署がマーケティング部ではなく、システム部というお客様も多い印象です。
山崎様 ： 今日この場で一番言いたかったことは、検索しているときはユーザーが一番前のめりになっている瞬間であるということです。リンクをたどってページを遷移しているときよりも、ユーザー自ら検索をおこなっているときのほうがモチベーションは高く、サイト側にとっては正念場と言えます。
山崎様 ： お店で例えると、店員に話しかけてくるお客様をほったらかし、単にショーウィンドウに展示された商品を端からひたすら見ている人に、呼ばれてもいないのに話しかけているような状況です。こんなに本末転倒な話はありません。
ショーケースを見ている人にはそのまま見ていただき、声をかけてくれた人に情熱を持って接する必要がありますよね。ECサイトにおいても同様で、何かを見ているだけの人に積極的に施策を講じるより、検索してきた人に注力したほうがより良い効果を得られるということは店舗をイメージするととてもわかりやすいのですが、なかなかその認識が深まっていません。逆に言えば伸び代が大きいとも言えます。
IRTV ： 検索機能がとても重要であるという価値観が広がれば、貴社のような検索エンジンへの需要がさらに伸びていきそうですね。
山崎様 ： 検索は、サイトを訪問した人の中でも商品購入のモチベーションが高い人を抽出する有効な手段になります。
IRTV ： クーポンなどを試みる前に、検索機能の改善を試みたほうが良いということですね。
山崎様 ： クーポンも良いとは思いますが、差別化しづらいものになります。特許があるわけではなく、処理速度も問われないため他社がやっているなら同様にやるべきだと思います。一方、処理速度が問われる検索は競合との差別化につながるため、伸び代があると言えます。これを踏まえると、検索をおこなうユーザーに注力するほうが効率は良いでしょう。
IRTV ： 商品数が多い企業は検索の改善が必須になりそうですね。
山崎様 ： はい。特に、スポーツアパレルを取り扱うデサント様・アルペン様や、アパレル業界のCROOZ SHOPLIST様は、サイズや色といった要素があるため、検索の難易度が高く検索改善の効果が見られる良い事例が多くあります。
IRTV ： 抽象的な検索が多いですよね。
山崎様 ： そうですね。その点に関しては、処理速度を高めることで「使いやすくすること」が重要になります。少なくとも検索をしているユーザーはモチベーションが高いことを認識して施策を打つことが大切です。
IRTV ： 検索機能を改善することがECサイト全体のいろいろな数値の底上げにつながるのですね。
山崎様 ： はい。相対的にモチベーションが低い人よりも高い人に施策を講じたほうが、サイトの活性度は上がりますよね。
Cookie規制とECサイト検索
山崎様 ： また今後は、検索に力を入れることがCookie規制※6の穴埋めにもなると考えています。
※6 Cookie（クッキー）規制とは、Cookie（閲覧したWebサイトからスマホやPC内のブラウザに保存される情報）の利用を制限する動きのことです。
山崎様 ： その理由としては大きく2つあります。1つ目はリターゲティング広告が打てなくなることでサイトへの流入は減りますが、「サイト内で検索をしているモチベーションの高いユーザーを離脱をさせることなく購買に結びつける」というホットなお客様に注力する施策として検索改善が有効なためです。
山崎様 ： また、2つ目はECサイト内での検索結果に広告を出すことが、とても効果的な手法になるためです。Googleが多額の利益を上げているのはユーザーの検索結果に紐づけて効果的な広告を打つことができるからですよね。
山崎様 ： Googleで検索しているユーザーと比較して、ECサイトに来て検索しているユーザーは買う気満々です。
例えば、アルペン様のECサイトで最新のサッカーシューズを探しているユーザーがいたらそのユーザーに向けて広告を打ちたいですよね。ECサイトの外で広告を打つよりも、ECサイト内で該当の商品について検索している人向けに広告を打つほうが高い効果を得られます。
リターゲティング広告※7ができなくなる場合、広告コンバージョンが大きく悪化すると心配されていますが、ECサイトに訪れて検索した人に広告を打つことがCookie規制に対応した効果的な手法になるでしょう。
※7 リターゲティング広告とは、1回以上自社のサイトを訪れたことがあるひとにCookieを利用し配信する広告のことです。
ECサイトにリスティング広告※8を取り入れていないケースがまだまだ多いです。例えば家電メーカーでは、ECサイトの外で広告を打つよりもECサイトに来て冷蔵庫や洗濯機を探している人に広告を打ったほうが効果的と言えるでしょう。
※8 リスティング広告とは「検索連動型広告」のことで、ユーザーが検索したキーワードに応じて検索結果画面に表示される広告のことを指します。
山崎様 ： アマゾン（Amazon）様は約3兆円の広告収益を上げており、ECよりも広告で利益を上げようと考えますよね。
IRTV ： モール型ECサイトが検索改善に取り組むことで、大きなビジネスチャンスがありますね。
山崎様 ： そうですね。モールやリテールなどは今後リテールメディアで検索連動広告を手掛けることがとても大切になってくるでしょう。そのためにはECサイトの中で性能の高い検索エンジンを活用することがポイントになります。
山崎様 ： 市場の盛り上がりが見込まれるリテールメディアにとって検索エンジンは非常に重要であるため、今後も関連の情報を発信していければと考えています。
今後は広告会社がリテールメディアの発掘を試みると想定されますが、検索連動なしではなかなか難易度が高いでしょう。自社のリソースだけ活用して取り組むのはむずかしいからこそ、多くのRTB※9の会社が存在しています。
※9 RTB（アールティービー）とは、広告費を安く抑え効果を最大化したい「広告主」と広告枠を高く売りたい「媒体」の利害のバランスをとるべく開発された取引形態を指します。
IRTV ： 今回は複数の会社の事例を紹介していただきましたが、今後検索とリテールメディアは切っても切り離せなさそうですね。
山崎様 ： そうですね。
今後も続々リリース予定！
山崎様 ： 今回のリリースを通じ、「検索がマーケティングの重要なパーツであり、改善することで大きなメリットが生み出される」ことを伝えたい意図がありました。先日、丸井様へのリテールメディア広告エンジン「ZETA AD」の導入事例に関するリリース※10を発表しましたが、今後導入事例が増えてまいりましたらリテールメディアの検索連動広告の事例もIRTVでご紹介させてください。
※10 詳しくは、「丸井が運営するネット通販『マルイウェブチャネル』にリテールメディア広告エンジン「ZETA AD」が導入」をご覧ください。
IRTV ： 投資家のみなさんも、ぜひ動画を楽しみにしていただければと思います。
山崎様 ： 今後しばらくは、色々と面白いリリースを出していきたいと思っています。
IRTV ： ぜひ期待していただければと思います。ありがとうございました。
山崎様 ： ありがとうございました。
IRTVをチェック！
IRTVでは、このほかにも上場企業の経営者との対談動画をアップしています。企業の事業内容はもちろん、今後の成長戦略を読み解くヒントがたくさん散りばめられているので、個人投資家のみなさまにぜひご覧いただきたいメディアです！
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ディスクレーマー
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