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【NFT関連株・銘柄まとめ】NFTの市場規模が急拡大！関連日本株の動向を予測
担当：やさしい株のはじめ方編集部
最終更新日：2024年2月6日
NFT（非代替性トークン）※1とは、「本物」であることが証明されているデジタル資産のことです。
※1 「Non-Fungible Token（ノンファンジブルトークン）」の頭文字を取った言葉で、日本語訳は「非代替性トークン」となります。
（出典：Coincheck）
通常、NFTの証明にはブロックチェーンと呼ばれる技術が使われます。ブロックチェーンとは、デジタル資産の発行と売買履歴が、チェーンのように繋がって記録・保持されていく仕組みのことです。デジタル資産が本物であり唯一無二であることは、ブロックチェーンで繋がった売買データによって証明されています。
NFTは、マーケットプレイス（取引所）や個人間で売買できるのが特徴です。単に保有して楽しむだけでなく、ゲーム内でアイテムとして使ったり、ファンクラブやイベントへの参加権や特典を兼ねるなど、その利用は広がりを見せています。
NFTが知られるようになったのはここ2、3年ですが、コロナ禍では世界最大のオークション「クリスティーズ」でNFTに約90億円もの値が付くなど話題に事欠きませんでした。しかし2023年以降、NFT関連事業の一部に撤退の動きが見られるようになりNFTブームが一段落したことで、株価も落ち着きを取りもどしています。
このページではNFTの関連株・関連銘柄や、今後の見通しを紹介するので、ぜひ参考にしてください。
関連株・銘柄一覧
NFT関連株には、NFTをやりとりする場であるマーケットプレイスを運営する会社を中心に、アート作品やゲームアイテム、スポーツ、音楽、アニメ、仮想通貨などのコンテンツを提供する会社が挙げられます。
マーケットプレイスを提供している会社として、モバイルファクトリー（3912）、メルカリ（4385）、Ｚホールディングス（4689）、GMOインターネット（9449）、クリーク・アンド・リバー社（4763）、仮想通貨大手コインチェック社を傘下に持つマネックスグループ（8698）をピックアップしました。 Shinwa Wise Holdings（2437）はアート作品、メディアドゥ（3678）はマンガなどの書籍やアニメに、それぞれ特化したNFTマーケットプレイスを運営し、関連コンテンツを提供しています。
「ウルトラマン」で知られる円谷フィールズホールディングス（2767）とゲームメーカー大手のスクウェア・エニックス・ホールディングス（9684）は、その豊富なコンテンツにNFT事業への広がりを期待して取りあげました。
| 銘柄名 （クリックタップで最新株価） |
事業内容 |
|---|---|
| Shinwa Wise Holdings （2437） |
美術品を中心とするオークション、資産運用、画廊運営事業を富裕層向けに展開。NFTの登録・販売サービス「シンワアートNFT」を運営。仮想通貨ホライゼンのサイドチェーンをベースとした自社ブロックチェーンを使用。 |
| 円谷フィールズホールディングス （2767） |
パチンコ・パチスロの遊技機の製造販売を中心に、「ウルトラマン」で知られる傘下の円谷プロダクションが映像制作も手がける。映像配信サービスの視聴者特典などにNFTを活用。 |
| メディアドゥ （3678） |
電子書籍の流通大手。マンガやアニメなどの収集品を対象とするNFTマーケットプレイス「FanTop」のサービスを運営。ダッパ―ラボ社が開発したブロックチェーン「Flow」を採用。 |
| モバイルファクトリー （3912） |
モバイルゲーム、コンテンツ、ブロックチェーンを事業展開。オークション形式のNFTマーケットプレイス「ユニマ」をグループ会社が運営。イーサリアムをベースとしたブロックチェーンを利用。 |
| メルカリ （4385） |
フリマサービス首位。NFTも商品の一つとして扱われている。日本を中心に米国でもサービスを展開。2023年6月期に黒字転換、仮想通貨「ビットコイン」の取引サービスを開始。 |
| Ｚホールディングス （4689） |
LINE、ヤフーを運営するソフトバンクグループの子会社。総合マーケットプレイス「LINE NFT」を提供している。LINE社が自社開発したブロックチェーン「LINE Blockchain」を利用。 |
| クリーク・アンド・リバー社 （4763） |
映像制作会社。デジタルコンテンツの制作とクリエイターなどの人材派遣が事業の柱。NFTマーケットプレイスの運営をおこなうANIFTY（アニフティ）を子会社化した。 |
| マネックスグループ （8698） |
ネット証券大手。傘下の仮想通貨大手のコインチェック社が、NFTコレクションを取り扱う「Coincheck INO」を2023年8月にスタート。ゲーム内で使用できるNFTコレクションを販売する。 |
| GMOインターネット （9449） |
インターネットの総合事業会社。金融、ITインフラ事業、広告・メディアや仮想通貨事業を展開。グループ会社が運営するNFTのマーケットプレイス「Adam by GMO」はサービス開始2年でユーザー数が10万人を突破した。ブロックチェーンはイーサリアムを採用。 |
| スクウェア・エニックス・ホールディングス （9684） |
「ドラゴンクエスト」や「ファイナルファンタジー」で知られるゲームメーカー大手。NFTのキャラクターシールを集めて遊ぶゲームをリリース。基盤のブロックチェーンはポリゴンで一部はイーサリアム。 |
NFT関連株・関連銘柄の見通し
NFT関連株全体の見通しを「良い・普通・悪い」で表すと、「良い」と言えます。NFTは、ゲーム関連とアート作品がその多くを占めていますが、通信の高速・大容量化を背景に音楽、映像、メタバース※2関連など、さまざまな分野にわたりNFTの種類や数が一層増えてくことに期待できるからです。また、NFTの売買と相性の良い仮想通貨の流通もNFTの追い風となっています。
※2 メタバースとは、仮想空間あるいは現実と融合した空間で、さまざまな活動ができる仕組みやサービスのことです。
NFTの問題点は、「ガス代」と呼ばれるブロックチェーンの高い手数料です。世界で最も多く利用されているイーサリアムは特にガス代が高く、購入者の負担となっています。このため、日本でNFT事業をはじめるにあたり、 ミクシィ（2121）やメディアドゥ（3678）、SBIホールディングス（8473）のように、イーサリアム以外のブロックチェーン「Flow」や「Polygon」を採用する動きや、楽天グループ（4755）やZホールディングス（4689）傘下のLINEのように、自社でブロックチェーンを開発する動きが目立っています。
また、楽天グループのブロックチェーンは、Jリーグや日刊スポーツの競馬NFTに使われており、LINEのブロックチェーンはももいろクローバーZ、JR東日本やスクウェア・エニックス（9684）などに採用されています。現在、国内には数十ものNFTマーケットプレイス（取引所）があります。どのNFTサービスもはじまって間もないですが、一時の熱狂的なNFTブームが去ったこともあり、今後はブロックチェーン同士のシェア争いが激しくなるかもしれません。
注意
記載の見通しは、当サイト編集部の見解なので、結果を保証するものではありません。いかなる不利益が生じた際にも当サイトは一切の責任を負いませんので、すべてにおける最終判断はご自身でおこなってください。
テーマ株・関連株の投資に役立つ、おすすめ証券会社
まとめ
NFT関連株の先行きは明るいです。グローバルインフォメーション社の調査によれば、2022年の世界のNFT関連市場の規模は30億米ドルから2027年には136億米ドル※3に拡大すると予測されています。
※3 参照：NFT（非代替性トークン）の世界市場（グローバルインフォメーション社）
出典：グローバルインフォメーション社
しかし、2023年以降の成長スピードはスローダウンしているので、この予測はやや楽観的過ぎるかもしれません。一時の熱狂的なブームは去ったとはいえ、日本でも大手ネット企業やゲーム会社などでNFT事業が継続しており、一部のユーザーには利用が定着しつつあります。
NFT取引のベースとして採用されているブロックチェーンは、人気の高いイーサリアム、ダッパ―ラボ社のFlow、LINEの自社開発品など各社で異なっていますが、今後はどのブロックチェーンが日本の市場を制するかが、NFT関連銘柄の先行きを見極める上で重要なポイントとなるでしょう。
