【NFT関連株・銘柄まとめ】NFTの市場規模が急拡大!関連日本株の動向を予測

NFT(非代替性トークン)※1とは、「本物」であることが証明されているデジタル資産のことです。例えば、お金やビットコインは1円玉も1BTCも同じ価値なので代替性がありますが、NFTは唯一無二の価値を持っているため代替性がありません。

※1 「Non-Fungible Token(ノンファンジブルトークン)」の頭文字を取った言葉で、日本語訳は「非代替性トークン」となります。

NFT

(出典:Coincheck

通常、NFTの証明にはブロックチェーンと呼ばれる技術が使われます。ブロックチェーンとは、デジタル資産の発行と売買履歴が、チェーンのように繋がって記録・保持されていく仕組みのことです。デジタル資産が本物であり唯一無二であることは、ブロックチェーンで繋がった売買データによって証明されています。

NFTは、マーケットプレイス(取引所)や個人間で売買できるのが特徴です。単に保有して楽しむだけでなく、ファンクラブなどのコミュニティやイベントへの参加権を兼ねるなど、その利用は広がりを見せています。NFTが広く知られるようになったのはここ1、2年ですが、俳優のジョニー・デップがNFTのイラストを販売したり、世界最大のオークション「クリスティーズ」でNFTに約90億円もの値が付いたり、NFTブームの勢いは見逃せません。

そこで、このページではNFTの関連株・関連銘柄や、今後の見通しを紹介するので、ぜひ参考にしてください。

最終更新日:2022年8月3日

NFT関連株・銘柄一覧

日本のNFT関連株には、NFTのマーケットプレイスを運営する会社を中心に、アート作品やゲームアイテム、スポーツ、音楽、アニメ、仮想通貨などのコンテンツを提供する会社が挙げられます。

ミクシィ(2121)はスポーツ全般、ディー・エヌ・エー(2432)はプロ野球、Shinwa Wise Holdings(2437)はアート作品、メディアドゥ(3678)はマンガやアニメに、それぞれ特化したNFTマーケットプレイスを運営し、関連コンテンツを提供しています。

モバイルファクトリー(3912)Zホールディングス(4689)楽天グループ(4755)SBIホールディングス(8473)GMOインターネット(9449)は、特定の分野に絞らないNFTの総合マーケットプレイスを運営。マネックスグループ(8698)も、傘下の仮想通貨大手コインチェック社が、NFTの総合マーケットプレイスを開始しています。

銘柄名
クリックタップで最新株価)
事業内容
ミクシィ
(2121)
「モンスターストライク」などのゲーム事業のほか、スポーツ関連の映像ビジネス、SNS事業を展開。仮想通貨取引所のビットバンクに出資。スポーツチャンネルのDAZN社と共同開発したスポーツ特化型のNFTマーケットプレイスを2022年春に開設。カナダのダッパ―ラボ社のブロックチェーン「Flow」を採用。
ディー・エヌ・エー
(2432)
ゲーム、Eコマース(電子商取引)、SNS、スポーツ関連事業を運営。横浜DeNAベイスターズの映像を扱ったNFTマーケットプレイス「PLAYBACK 9」を2021年11月に開始。LINE社が開発した「LINE Blockchain」を採用。
Shinwa Wise Holdings
(2437)
美術品を中心とするオークション、資産運用、画廊運営事業を富裕層向けに展開。NFTの登録・販売サービス「シンワアートNFT」を2021年春に開始。仮想通貨ホライゼンのサイドチェーンをベースとした自社ブロックチェーンを使用。
メディアドゥ
(3678)
電子書籍の流通大手。マンガやアニメなどの収集品を対象とするNFTマーケットプレイス「FanTop」のサービスを2021年10月に開始。ダッパ―ラボ社が開発したブロックチェーン「Flow」を採用。
モバイルファクトリー
(3912)
モバイルゲーム、コンテンツ、ブロックチェーンを事業展開。オークション形式のNFTマーケットプレイス「ユニマ」を傘下企業が2021年7月に開始。イーサリアムをベースとしたブロックチェーンを利用。エンターテインメントやスポーツのファンクラブやコミュニティを対象とするNFT事業で電通グループ(4324)と提携。
Zホールディングス
(4689)
LINE、ヤフーの運営会社であり、ソフトバンクグループの傘下企業。総合マーケットプレイス「LINE NFT」を2022年4月に開設。ネットオークションのヤフオク!でもNFTの取り扱い開始を予定。LINE社が自社開発したブロックチェーン「LINE Blockchain」を利用。
楽天グループ
(4755)
Eコマース、ネット金融、携帯電話など幅広く展開。金融・証券事業を切り離し「楽天銀行」、「楽天証券」として上場予定。スポーツやエンターティンメントを扱うNFTマーケットプレイス「Rakuten NFT」 を2022年2月に提供開始。自社開発のブロックチェーンを利用。
SBIホールディングス
(8473)
ネット証券首位。金融事業を中心に、投資・資産運用の関連サービス、ヘルスケアなどを多角的に経営。グループ傘下のSBINFT社がNFTマーケットプレイス「nanakusa」を運営。ブロックチェーンはイーサリアムとPolygonが利用可能。
マネックスグループ
(8698)
ネット証券大手。傘下の仮想通貨大手のコインチェックが、イーサリアムを利用したNFTマーケットプレイスmiime(ミーム)を運営。2021年3月にはオフチェーン(ブロックチェーンを使用しない)の「Coincheck NFT(β版)」を開始。サイバーエージェントの子会社とコンテンツ提供で提携。
GMOインターネット
(9449)
インターネットの総合事業会社。金融を中心に、サーバーレンタルなどのインフラ事業、広告・メディアや仮想通貨事業を展開。2021年8月に開設したNFTのマーケットプレイス「Adam by GMO」には坂本龍一などの著名なアーティストの出品が相次ぐ。ブロックチェーンはイーサリアムを採用。

NFT関連株・関連銘柄の見通し

NFT関連株全体の見通しを「良い・普通・悪い」で表すと、「良い」と言えます。NFTは、アート作品とゲーム関連がその多くを占めていますが、通信の高速・大容量化を背景に音楽、映像、メタバース※2関連など、さまざまな分野にわたりNFTの種類や数が一層増えてくことに期待できるからです。また、NFTの売買と相性の良い仮想通貨の流通もNFTの追い風となっています。

※2 メタバースとは、仮想空間あるいは現実と融合した空間で、さまざまな活動ができる仕組みやサービスのことです。

2022年8月時点、国内には数十ものNFTマーケットプレイス(取引所)があり、NFTの売買や利用を促進するために、ファントークン(購入者限定の権利付NFT)など、NFTにバーチャルとリアルを繫げる取り組みも進んでいます。例えば、人気アイドルグループ「ももいろクローバーZ」は、NFT購入者限定でコンサートのステージサイドスタンド席を販売し、話題となりました。

NFTの問題点は、「ガス代」と呼ばれるブロックチェーンの高い手数料です。世界で最も多く利用されているイーサリアムは特にガス代が高く、購入者の負担となっています。このため、日本でNFT事業をはじめるにあたり、 ミクシィ(2121)メディアドゥ(3678)SBIホールディングス(8473)のように、イーサリアム以外のブロックチェーン「Flow」や「Polygon」を採用する動きや、楽天グループ(4755)Zホールディングス(4689)傘下のLINEのように、自社でブロックチェーンを開発する動きが目立っています。

また、楽天グループのブロックチェーンは、Jリーグや日刊スポーツの競馬NFTに、LINEのブロックチェーンはディー・エヌ・エー(2432)のほか、ももいろクローバーZ、JR東日本、スクウェア・エニックスなども採用しています。どのNFTサービスもまだはじまったばかりですが、今後はブロックチェーン同士のシェア争いが激しくなるかもしれません。

※記載の見通しは、当サイト編集部の見解なので、結果を保証するものではありません。いかなる不利益が生じた際にも当サイトは一切の責任を負いませんので、すべてにおける最終判断はご自身でおこなってください。

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まとめ

2020年にわずか9,490万ドルだったNFTの市場規模は、この一年で米国を中心に急成長を遂げ、2021年には約250億ドルに拡大しました。今後は年率33%超の成長スピードを維持し、2022年に約350億ドル、2025年までに約800億ドル、2030年には約3,500億ドルに迫ることが予測されています※3

※3 参照:Shocking Numbers: The NFT Market Size in 2022(TOKENIZED社)

NFT

(出典:TOKENIZED社

国内でも大手ネット企業をはじめ、サッカーやプロ野球、芸能プロダクション、ゲーム会社などがNFT事業に次々と参入しています。2021年、世界のNFT取引は、イーサリアムを基盤とする海外の大手マーケットプレイス「Opensea」が過半を占めました。しかし、今年に入り「Magic Eden」などガス代が安いマーケットプレイスの取引量が急増しています。今後は、日本市場をどこのマーケットプレイスが制するかが、NFT関連銘柄の先行きを見極める上で重要なポイントとなるでしょう。