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【太陽光発電関連株・銘柄】今後の見通しや注意点を解説

やさしい株のはじめ方編集部担当:やさしい株のはじめ方編集部

最終更新日:2023年3月7日

太陽光発電関連株とは、太陽光を使った発電や電気の売買をおこなう会社や、関連製品・サービスを提供する会社の株です。

国や自治体、会社が温暖化ガスの削減を目指すなか、ロシアのウクライナ侵攻で電気料金が高騰し、太陽光発電が注目を集めています。

この記事では、太陽光発電関連株の見通しを詳しく解説します。関連銘柄を10銘柄ピックアップして紹介もしているので、ぜひ参考にしてください。

太陽光発電とは?注目されている理由を解説

太陽光発電とは、太陽の光を太陽電池(太陽光パネル)で取り入れて電気に変換する発電方法であり、日本の発電量の約1割を占めています。

太陽光発電は、再生可能エネルギーのひとつです。再生可能エネルギーは、使っても無くならず温室効果ガスを出さないため世界の国々で利用が推進されています。風力や水力、地熱、バイオマスなども再生可能エネルギーとして利用されていますが、なかでも太陽光発電は発電量が多く、再生可能エネルギーの中核を担っているのです。

日本は温暖化ガスを抑制する国際的な枠組みであるパリ協定※1への参加を決め、2050年までに温暖化ガスの排出を差し引きゼロにする「カーボンニュートラル※2」を目標に掲げました。

※1 「パリ協定」とは、2015年の国連気候変動枠組条約締約国会議(COP21)で採択された温室効果ガス排出削減などのための国際的な合意のことです。
※2 「カーボンニュートラル」とは、温室化ガスの「排出量」 から、植林、森林管理などによる「吸収量」 を差し引いて、合計を実質的にゼロにすることです。

この目標を達成するには、温暖ガスを多く排出する化石燃料の利用を減らし、再生可能エネルギーの利用を増やす必要があります。政府は、太陽光の発電量を2030年までに1.5倍に増やす予定です。電気料金が高騰するなか、太陽光発電の関連株は改めて注目を浴びています。

関連株・銘柄一覧

太陽光発電関連株を、「① 太陽光を使った発電や電気の売買をメインにおこなう会社」と「② 太陽光発電設備などの関連製品・サービスを提供する会社」の2つから10銘柄ピックアップしました。

① 太陽光を使った発電や電気の売買をメインにおこなう会社

ウエストホールディングス(1407)SDSホールディングス(1711)グリムス(3150)フジプレアム(4237)レノバ(9519)を取り挙げました。

いずれも再生可能エネルギーに事業を集中している会社であり、時価総額(株価×発行済株式数)が小さい銘柄です。値動きが比較的大きくなりやすいので、売買のタイミングに気を付ける必要があります。

② 太陽光発電設備などの関連製品・サービスを提供する会社

太陽光発電設備のシェアが高いシャープ(6753)京セラ(6971)明電舎(6508)カネカ(4118)をピックアップしました。

いずれも会社の規模が大きく、太陽光関連は数ある事業の一部です。売買する際には各社のほかの事業の業績も併せてチェックする必要があります。このほか、太陽電池の製造装置に特化しているエヌ・ピー・シー(6255)を取り挙げました。

これら10銘柄の事業内容をかんたんにまとめましたので、ぜひ参考にしてください。

銘柄名
クリックタップで最新株価)
事業内容
ウエストホールディングス(1407) 太陽光発電を主とした再生可能エネルギー事業、および省エネ事業を推進。電力小売事業は仕入れ価格高騰を背景に撤退。メガソーラー(太陽光の大規模発電施設)事業は縮小。今後はFITに頼らない発電所の開発を拡大する方針。
SDSホールディングス(1711) 再生可能エネルギー事業や省エネ商材の販売・提案をおこなう。自家消費型の太陽光発電の導入を事業向けに展開。住宅リノベーション事業をおこなうイエローキャピタルオーケストラ社を新規に買収、住宅向け販売に相乗効果を期待。
グリムス(3150) エネルギー関連の商品・サービスを販売。売上の過半を占める電力小売事業は調達コストの高騰で収益力低下。事業用の太陽光発電システムを主力商材とした中小製造業向けの電力コンサルティングに注力する方針。創業以来17期連続で増収(2022年3月期)。
カネカ(4118) 化学メーカー。塩ビ用苛性ソーダなど素材の製造・販売が主力。東京都の太陽光発電設置義務化の影響が全国に波及し、住宅向け太陽電池の販売が急増。高性能太陽電池の実用化技術の開発を進めている。
フジプレアム(4237) 化学メーカー。主力のディスプレイやタッチパネルがコロナ禍の特需で好調。太陽光発電事業はOEM(受託製造)供給を中心とした生産を実施。設置する建造物に負担をかけない超軽量型の太陽電池モジュールの開発に成功。
エヌ・ピー・シー(6255) 太陽電池の製造装置メーカー。米ファーストソーラーなどを対象に太陽電池の製造装置を販売。同製造装置の検査や製造ラインの改造・増設・解体サービスも提供。米国市場の拡販に注力。
明電舎(6508) 産業用電気機器メーカー。自動車や半導体メーカー向けの産業電子機器事業のほか、上下水道や電力などのインフラ事業を手がける。太陽光発電および蓄電を再生可能エネルギー事業の一角として位置づけており、水力・風力発電と統合した地域総合インフラ事業の構築を目指す。
シャープ(6753) 総合電機メーカー。台湾の鴻海精密工業の子会社。車載などのディスプレイに強み。太陽光発電システムのトップメーカーであり、太陽電池の開発・製造に50年以上の実績を持ち、蓄電池(電気をためる電池)でもシェアトップ。
京セラ(6971) 大手電子部品・電気機器メーカー。太陽電池、蓄電池など太陽光発電システム開発に長年の実績。太陽光を含めた再生可能エネルギーを最適化する総合エネルギー事業を推進する方針。
レノバ(9519) 再生可能エネルギーベンチャーのパイオニア。太陽光を中心にバイオマス・風力・地熱・水力の再生可能エネルギーの発電施設を開発・運営。2022年8月に東京ガスと固定価格に基づく長期の電力販売契約を締結。韓国や東南アジアの海外事業開発を推進中。

太陽光発電関連株・銘柄の見通し・注意点

太陽光発電関連株の見通しと、投資するうえでの注意点を解説します。

太陽光発電関連株・銘柄の見通し

太陽光発電関連株の見通しを「良い・普通・悪い」で表すと、「良い」です。理由は次の4つが 考えられます。

それぞれ、かんたんに解説します。

① 政府が太陽光発電の利用を推進

2021年9月に経済産業省が公開した「2030年度におけるエネルギー需給の見通し」によれば、2030年には太陽光発電が全電源の14~16%を占めるとのこと。住宅や建築物に対する省エネ対応の義務付けが、拡大される方向です。

また、東京都は全国に先駆けて2025年度から新築住宅に太陽光発電設備を義務付けることを決断しました。ハウスメーカーを通じた太陽光発電設備の販売拡大が期待されます。

② 太陽光発電の価格競争力が向上

太陽光発電は、設置費用の下落と昨今の電気料金の高騰で価格競争力が強まっています。ロシアのウクライナ侵攻による燃料不足と円安が電気料金を押し上げ、太陽光の割高感が薄れているのです。

③ 産業界の脱炭素(温暖化ガスを減らす)の動き

外国や政府、業界団体は、株主の意向や目標に沿って「温暖化ガスの排出削減目標」を経営計画に取り入れるようになりました。太陽光発電の普及にはプラスです。

④ 蓄電池の技術向上リードに期待

太陽光発電は、天候によって左右される不安定な電源です。天候が良いときに作った電気をできるだけ多くためておく必要があります。蓄電池の大容量化は、EV(電気自動車)といったほかの産業にも共通する課題です。そのため、太陽光発電に実績がある日本の会社の開発力が期待されています。

太陽光発電関連株・銘柄に投資する場合の注意点

太陽光発電関連株・銘柄に投資する場合、2つの注意点を覚えておきましょう。

それぞれ解説していきます。

① FIT(固定価格買取制度)の縮小

太陽光発電の普及はFIT※3がけん引して来ましたが、この制度は国民が払う電気料金が支えています。国民の負担を減らすためにFIP※4という新制度への移行が推進されており、今後はFITに頼らない発電所や会社や家庭の自家消費が増えていく見込みです。

※3 FIT(固定価格買取制度)とは、「Feed-in Tariff」の略称で、再生可能エネルギーで作った電気を固定価格で一定期間購入することを電気事業者に義務付ける制度です。
※4 FIPとは、「Feed-in Premium」の略称で、再エネ発電事業者が卸市場などで売電した際に、その売電価格に対して一定のプレミアム(補助額)を上乗せすることで再生可能エネルギーの導入を促進する制度です。

② 発電用の土地の不足

大規模な太陽光発電に適した土地は開発し尽くされ、新たな土地の確保が困難となっています。今後は会社の社屋や工場、住宅の屋根への普及が期待されています。

注意

記載の見通しは、当サイト編集部の見解なので、結果を保証するものではありません。いかなる不利益が生じた際にも当サイトは一切の責任を負いませんので、すべてにおける最終判断はご自身でおこなってください。

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まとめ

太陽光発電関連株の先行きは明るいです。国や自治体、会社が温暖化ガスの削減を目指すなか、ロシアのウクライナ侵攻で電気料金が高騰し、太陽光発電が改めて注目を集めるようになったからです。

太陽光発電の導入において、日本は世界トップクラスにあり今後も順調な利用拡大と関連技術の発展が見込まれています。太陽光発電関連銘柄を検討する際は、世界の脱炭素の動きと国の施策、業界団体や会社の取り組みに併せて、蓄電池などの技術開発の動向にも着目しておきましょう。

やさしい株のはじめ方編集部

この記事の執筆者

やさしい株のはじめ方編集部 

FP2級や証券外務員二種、日本証券アナリスト協会検定会員補を持つ複数のメンバーが「株初心者の方に株式投資をわかりやすく理解していただく」をモットーに、記事を執筆しています。

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