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【EV(電気自動車)関連株・銘柄】今後どうなるのか、2023年の見通しを解説

やさしい株のはじめ方編集部担当:やさしい株のはじめ方編集部

最終更新日:2023年6月30日

EV関連株とは、EVの製造や、EVに必要なモノ・サービスを提供する会社の銘柄を指します。

EVとは「Electric Vehicle」の略で、電気で動く自動車のことです。空気中に出される排気ガスを減らすため、ガソリンで動く従来のエンジン車を減らし、EVの台数を増やす試みが世界中で進められています。

従来のエンジン車の新車販売は、2030年~2040年にかけて各国において順次禁止されていく方向です。日本でも菅前首相が「2035年までに新車販売で電動車100%を実現する」と表明しています。

注目を集めるEV関連株の代表的な10銘柄や、2023年見通しを解説するので、気になる方はぜひ参考にしてください。

EV関連株・銘柄一覧

EV関連株を、「EVを製造する会社」と「EVに必要なモノ・サービスを提供する会社」に分けて紹介します。

EVを製造する会社

EVを製造する会社からは、業界を代表するトヨタ自動車(7203)、低価格EVに力を入れる日産自動車(7201)本田技研工業(7267)を取りあげました。

EVに必要なモノ・サービスを提供する会社

EVは、車載電池に蓄えられた電気でモータを回転させてタイヤを動かします。

EVならではの主なパーツは、電池とモータです。電池や周辺機器、モータの制御にはたくさんの半導体が使われています。

車載電池

EV用電池に強いパナソニックホールディングス(6752)、電池に使う部材を提供する田中化学研究所(4080)ダブルスコープ(6619)をピックアップ。

半導体

車載用の半導体で世界シェア上位のルネサスエレクトロニクス(6723)デンソー(6902)をご紹介します。

モータ

大手モータメーカーのニデック(6594)、モータコア(モーターの鉄心とよばれる部品)で知られる三井ハイテック(6966)を取りあげました。

それでは、各銘柄を見ていきましょう。

銘柄名
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事業内容
田中化学研究所(4080) 化学メーカー。充電池用の部材の一つである正極材料※1や無機化学製品の製造・販売をおこなう。リチウム電池やニッケル水素電池向けの材料が主力。
ニデック(6594) 旧社名は日本電産。モータの製造事業が中心。車載及び家電・商業・産業用モータや機器装置、電子・光学部品を提供している。中国を中心にEV駆動装置(モータ)の拡販を強化する方針。
ダブル・スコープ(6619) 化学品メーカー。プラスチックフィルム・シートの製造及び販売をおこなう。リチウムイオン充電池の主要材料の一つであるセパレーター※2を主に提供している。
ルネサスエレクトロニクス(6723) 大手半導体メーカー。日立製作所、三菱電機、NECを起源とする技術基盤を持つ。車載向け半導体で世界シェア上位。約900億円を投資しパワー半導体の増産を2024年にも開始する予定。
パナソニックホールディングス(6752) 総合電機メーカー。車載用リチウムイオン電池で世界シェア上位。トヨタ(7203)との電池製造の合弁会社「プライムアースEVエナジー」を傘下に持つ。EV用の充電設備の事業なども手がける。
デンソー(6902) 大手自動車部品メーカー。EVやハイブリットカー向けインバーターと車載半導体で世界シェア上位。トヨタ(7203)が筆頭株主であり、トヨタグループ向けが売上の約半分を占める。
三井ハイテック(6966) 金型・部品メーカー。金型、電子部品、電機部品、工作機械などの製造・販売をおこなう。自動車用のモーターコアで世界シェア4割。日本をはじめタイ・広東・上海・カナダに生産拠点を持つ。
日産自動車(7201) 自動車メーカーの世界的大手。低価格の軽EV「日産サクラ」が好評。同社と三菱自動車(7211)、ルノーの3社連合で2030年までに35車種の新型EVを発売する予定。
トヨタ自動車(7203) 世界首位の自動車メーカー。EVだけでなくHV、FCV※3などを世界の国々の事情に合わせて提供していく方針。2026年までに世界で年間150万台のEVを販売する目標を立てている。
本田技研工業(7267) 二輪車・自動車メーカーの世界的大手。EV関連に10年間で5兆円を投資する計画。2024年春に100万円台の新型軽商用EVの販売開始を予定。宅配の配送向けなどを想定している。

※1 正極材料とは、リチウムイオンを取り入れたり放出したりする材料のことです。
※2 セパレーターとは、電池内の過熱・発火を防ぐ部材のことです。
※3 FCVとは、Fuel Cell Vehicle(燃料電池自動車)の略で、水素と酸素で作った電気で走る車のことです。

EV関連株・銘柄の見通し

EV関連株の見通しを「良い・普通・悪い」で表すと、「良い」と言えます。地球温暖化の進行を背景に、世界中で排ガスを出さないEVの普及を進めているからです。

2030年までに、中国、EU、米国の総販売台数に占める電気自動車の平均シェアは約60%に上昇すると予想されています※4

※4 参考:Demand for electric cars is booming, with sales expected to leap 35% this year after a record-breaking 2022(iea)

EV関連株の見通しも、「EVを製造する会社」と「EVに必要なモノ・サービスを提供する会社」に分けて紹介します。

EVを製造する会社

世界各国でEV普及のための補助金や減税、規制が設けられており、各社で自動運転などへの技術的進展を視野にEVの開発を進めています。しかし、まだ多くの国や地域ではEV用の充電設備の設置が不足しており、普及のネックとなっています。

また、欧州で条件付きとはいえ、2035年以降もエンジン車の新車販売が認められるようになったことは、日本の自動車メーカーにとっては明るいニュースです。

酸素と水素から作る燃料「e-fuel(イーフューエル)」の利用が条件となっており、日本ではトヨタ(7203)本田技研工業(7267)マツダ(7261)などが開発に取り組んでいます。

 EVに必要なモノ・サービスを提供する会社

EVに必要なモノ・サービスを提供する会社の見通しを、電気、半導体、モータに分けて解説します。

電池

富士経済の調べによれば、車載用電池の世界市場は2035年に約26兆円と20年の8.5倍に増える見通しです※5。充電設備の普及が遅れているなか、より高性能の電池が求められており、開発競争が激化しています。

※5 参考:自動車向け二次電池の世界市場を調査(富士経済グループ)

半導体

EVはエンジン車よりも多くの半導体を必要とし、必要な半導体の数はEVの性能の向上にともない増えていきます。仏Yole Gruopによれば、車載用半導体市場は2021年の440億米ドルから年率11.1%で成長し、2027年には807億米ドルに達すると予測しています※6

※6 参考:Semiconductor Trends in Automotive 2022(Yole Gruop)

モータ

マーケッツアンドマーケッツ社の調査によれば、世界の自動車用駆動モーターの市場規模は、2022年の65億米ドルから2027年には184億米ドルへと、年率22.8%で成長すると予測されています※7

※7 参考:Electric Vehicle Market by Component, Vehicle Type, Vehicle Class, Propulsion (BEV, PHEV, FCEV), Vehicle Drive Type (FWD, RWD, AWD), Vehicle Top Speed (<125 mph, >125 mph), Charging Point Type, Vehicle Connectivity, End Use, Region-Global Forecast 2030(MarketsandMarkets)

EVの普及が進む中国市場に強いニデック(6594)に期待がかかります。

注意

記載の見通しは、当サイト編集部の見解なので、結果を保証するものではありません。いかなる不利益が生じた際にも当サイトは一切の責任を負いませんので、すべてにおける最終判断はご自身でおこなってください。

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まとめ

この記事では、EV関連株について解説しました。地球温暖化を背景に、環境にやさしい車を増やそうと世界の国々や会社が工夫を重ねており、先行きは明るいです。

各国が完全EV化の目途としている2030年~2040年に向けて、新車販売台数に占めるEVの割合は年々増えていくことが予想されます。しかし、充電設備の普及や充電池の性能が不足しているため、EV化に向けた動きには一部足踏みが見られている点は、注視しておきましょう

EV関連株の先行きを予想するうえでは、各国の政策や規制に加えて、充電設備や充電池の開発・普及状況に目を配る必要があります。

やさしい株のはじめ方編集部

この記事の執筆者

やさしい株のはじめ方編集部 

FP2級や証券外務員二種、日本証券アナリスト協会検定会員補を持つ複数のメンバーが「株初心者の方に株式投資をわかりやすく理解していただく」をモットーに、記事を執筆しています。

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