ビットコインとは、ブロックチェーン技術を使ってやり取りされる暗号資産（仮想通貨）のひとつです。2009年に誕生して以降、価格を大きく上昇させ、2025年10月には1ビットコイン（BTC）＝約1,900万円の過去最高値を付けました。

一方、その後は価格が急落し、2026年8月には約1,000万円まで値下がりしています。高値から短期間で大きく値下がりすることもあり、株式以上に大きな価格変動が起こる点には注意が必要です。

そのため、ビットコインをはじめとする暗号資産は「やめとけ」、「危険過ぎる」などと言われることもあります。しかし、現物取引で余裕資金を使い、少額から長期・積立投資するのであれば、レバレッジ取引とはリスクの大きさがまったく異なります。

このコラムでは、ビットコイン投資が「やめたほうがいい」と言われる理由や、大損・借金につながるケースをわかりやすく解説します。記事の後半では、初心者が500円程度から積立を始められる暗号資産取引所も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

ビットコインが「やめとけ」、「危険過ぎる」と言われる理由

ビットコインをはじめとする暗号資産（仮想通貨）は、「やめとけ」、「危険過ぎる」などと言われることがあります。

主な理由は、次の5つです。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

① 値幅制限がなく、価格変動が大きい

ビットコインをはじめとする暗号資産には、株式市場のような1日あたりの値幅制限がありません。

株では、株価が1日のうちに一定以上動くと「ストップ高」や「ストップ安」となり、それ以上の価格では取引できなくなります。一方、暗号資産には基本的にこのような仕組みがないため、短期間で価格が大きく上昇・下落する可能性があります。

実際、ビットコインは2025年10月に約1,900万円の過去最高値を付けましたが、その後下落し、2026年8月には約1,000万円まで値下がりしています。

わずか10か月ほどで価格がおよそ半分になるほど、大きな値動きが起きたことになります。

＜ビットコインのチャート（2025年8月11日～2026年8月3日）＞

（出典：SBI VCトレード）

もちろん、安い価格で購入してその後値上がりすれば大きな利益を得られる可能性があります。しかし、高値圏で一度に大金を投じると、その後の下落によって大きな含み損を抱えることもあります。

そのため、特に投資初心者は「今後上がりそうだから」といって、貯金の大部分を一度にビットコインへ投資するのは避けたほうがいいでしょう。

② レバレッジ取引では証拠金以上の損失が出る可能性がある

暗号資産では、株の信用取引やFXのように「レバレッジ取引」ができる取引所があります。

レバレッジとは、一定の証拠金を預けることで、自己資金よりも大きな金額を取引できる仕組みです。国内の個人向け暗号資産レバレッジ取引では、最大2倍まで取引できます。

例えば、100万円を証拠金として預けた場合、最大200万円相当のポジションを持てます。

レバレッジ取引では、価格上昇を予想する「買い（ロング）」だけでなく、価格下落を予想する「売り（ショート）」から取引を始めることもできます。

しかし、相場が予想と反対方向へ大きく動くと、証拠金維持率が低下して追加証拠金（追証）が発生したり、ポジションを強制的に決済するロスカットが実行されたりする可能性があります。

さらに、相場が急変してロスカットの執行価格が大きく飛んだ場合には、預けた証拠金を上回る損失が発生する可能性もあります。

ビットコインを普通に購入する「現物取引」であれば、価格が0円になったとしても、基本的には投資した金額以上の損失は発生しません。借金リスクを避けたい初心者は、まず現物取引から始めるのがおすすめです。

③ 現時点では利益が雑所得となり、最大約55％の税率になる

暗号資産投資で利益が出た場合には、税金にも注意が必要です。

上場株式の売却益や配当金には原則として約20％の税率が適用されます。

一方、2026年8月現在、個人が暗号資産の売却などで得た利益は、原則として雑所得に分類され、給与所得などと合算して所得税を計算する「総合課税」の対象です。

所得が多くなるほど所得税率も上昇するため、住民税と合わせると税率が最大約55％になる可能性があります。

＜所得税の税率＞

（出典：国税庁）

例えば、会社員が暗号資産で大きな利益を出した場合、給与所得と暗号資産の利益などを合算した課税所得によって所得税率が決まります。

なお、「暗号資産の利益が20万円以下なら必ず確定申告しなくてよい」というわけではありません。

例えば、1か所から給与を受け取り年末調整されている会社員など、一定の条件を満たす給与所得者については、給与所得・退職所得以外の所得が年間20万円以下なら所得税の確定申告が不要となる場合があります。

ただし、医療費控除などのために確定申告をする場合は20万円以下の所得も申告する必要があり、住民税の申告が必要になる場合もあります。「20万円以下＝無条件で税金がかからない」という意味ではないので注意してください。

④ 暗号資産同士の交換でも課税される場合がある

暗号資産の税金で特に初心者が注意したいのが、日本円に換金していなくても利益が確定したとみなされる場合があることです。

暗号資産では、主に次のような場面で利益の計算が必要になります。

例えば、10万円で購入したビットコインが20万円に値上がりしたあと、そのビットコインを使って20万円分のイーサリアムを購入したとします。

この場合、日本円として出金していなくても、ビットコインを20万円で売却したのと同じように考え、購入価格との差額である10万円が所得計算の対象になる場合があります。

暗号資産同士を頻繁に交換していると取引回数が増え、年間の損益計算も複雑になります。

取引所から取得できる年間取引報告書などを保存し、取引履歴を管理しておくことが大切です。

⑤ 詐欺・ハッキングなどのトラブルに巻き込まれる可能性がある

暗号資産を取り巻く制度整備は以前より進んでおり、日本国内で暗号資産交換業を営むには金融庁・財務局への登録が必要です。

さらに、2026年7月15日には暗号資産に関する制度を盛り込んだ金融商品取引法・資金決済法の改正法が成立するなど、投資者保護や市場の公正性を高めるためのルール作りも進んでいます。

しかし、制度が整備されているからといって、暗号資産投資のトラブルがなくなったわけではありません。

金融庁は現在も、SNSなどを通じた暗号資産投資の勧誘や、無登録業者による詐欺について注意を呼びかけています。

また、正規の暗号資産取引所であっても、サイバー攻撃やシステム障害などのリスクを完全になくすことはできません。

暗号資産へ投資する際は、少なくとも金融庁・財務局に登録された国内の暗号資産交換業者を利用し、二段階認証などのセキュリティ設定も必ずおこないましょう。

ビットコインの少額投資は儲からない？

ビットコインは少額投資でも利益を出せます。ただし、投資金額が小さければ、値上がりした場合に得られる利益額も小さくなります。

例えば、1万円分のビットコインを購入して価格が2倍になれば、評価額は2万円となり、利益は約1万円です。一方、100万円投資して価格が2倍になれば、利益は約100万円になります。

だからといって、大きな利益を狙って最初から数百万円を投じたり、レバレッジをかけたりするのはおすすめできません。

ビットコインは、2025年10月の過去最高値から2026年8月までに価格がおよそ半分になるほど値動きが大きいためです。

投資初心者であれば、少額のビットコイン積立から始める方法がおすすめです。

ビットコイン積立では、一定のタイミングで一定金額を投資する「ドルコスト平均法」を利用できます。

価格が高いときには購入量が少なくなり、価格が安いときには購入量が多くなるため、一度にまとめて購入する場合と比べて高値づかみのリスクを抑えやすいのがメリットです。

ただし、積立でも損失は発生します。ドルコスト平均法は「必ず儲かる方法」ではありません。ビットコインの価格が長期的に下落すれば、積立投資でも損失が発生します。生活費や近いうちに使う予定のお金ではなく、余裕資金で投資しましょう。

暗号資産では、IEO（Initial Exchange Offering）に参加する方法もあります。

IEOとは、新しく発行される暗号資産・トークンを暗号資産交換業者が審査したうえで販売する仕組みです。株式投資におけるIPO（新規公開株）と似ていますが、価格上昇が保証されているわけではありません。

国内初のIEOとなった「パレットトークン（PLT）」は、2021年の上場直後に販売価格を大きく上回りましたが、その後に実施されたIEOのすべてが同様に値上がりしたわけではありません。

IEOは大きな利益を得られる可能性がある一方、上場後に販売価格を下回る可能性もあるため、通常の暗号資産投資と同じようにリスクを理解したうえで参加しましょう。

ここからは、ビットコインを少額から積み立てたい初心者におすすめの暗号資産取引所を紹介します。

ビットコイン積立におすすめの暗号資産取引所

ビットコインを一度に大量購入するのが不安な方は、自動積立に対応した暗号資産取引所を利用するのがおすすめです。

特に注目したいのが、SBI VCトレードとCoincheck（コインチェック）です。

（2026年10月現在）

500円から少額で積み立てたい方にはSBI VCトレード、ビットコイン積立に加えてIEOにも参加したい方にはCoincheckがおすすめです。

SBI VCトレード【500円から積立できる】

（出典：SBI VCトレード）

（2026年10月現在）

SBI VCトレードは、SBIグループ100％出資の「SBI VCトレード株式会社」が運営する暗号資産取引所です。

ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、XRP、ソラナ（SOL）などの暗号資産を売買できるほか、積立、ステーキング、貸コイン、レバレッジ取引など幅広いサービスを提供しています。

初心者に特におすすめしたいのが、1回500円から始められる「積立暗号資産」です。

積立頻度は「毎日・毎週・毎月」の3種類から選択でき、一度設定すれば決めたタイミングで自動的に暗号資産を購入してくれます。

ビットコインが大きく値下がりした場合でも、少額を定期的に購入することで購入タイミングを分散できるため、「今が買い時なのかわからない」という初心者にも使いやすいサービスです。

暗号資産は値動きが大きいため、初心者が最初から大金を投資する必要はありません。「まずは500円～数千円程度からビットコインを積み立ててみたい」という方なら、SBI VCトレードがおすすめです。

Coincheck【積立に加えてIEOにも参加できる】

（出典：Coincheck）

（2026年10月現在）

Coincheck（コインチェック）は、マネックスグループの「コインチェック株式会社」が運営する暗号資産取引所です。

2026年6月時点で35種類の暗号資産を取り扱っており、通常の売買なら約500円からビットコインなどを購入できます。

Coincheckの大きな特徴は、スマホアプリから暗号資産を購入しやすく、初心者向けのサービスが充実している点です。

「Coincheckつみたて」では、毎月一定額を自動で購入する「月イチつみたて」と、1か月分の積立金額を日割りして購入する「毎日つみたて」を利用できます。

積立金額は月1万円からとなっており、毎日つみたてを利用した場合は1日あたり約300円から積み立てられます。

ただし、1回500円から積立設定できるSBI VCトレードと比べると、毎月用意する必要がある金額は大きくなります。

一方、CoincheckならではのメリットがIEOです。

Coincheckは国内初となったパレットトークン（PLT）をはじめ、複数のIEOを実施しています。

ビットコインを積み立てるだけでなく、新しく発行される暗号資産・トークンへの投資にも興味がある方は、Coincheckが候補になります。

なお、Coincheckの販売所も取引手数料自体は無料ですが、購入価格と売却価格の差であるスプレッドが含まれます。

また、日本円を銀行口座へ出金する際には407円の出金手数料がかかります。入出金や暗号資産の送付コストをできるだけ抑えたい方は、SBI VCトレードと比較したうえで選びましょう。

ビットコインは「やめとけ」と言われるが、少額の現物積立ならリスクを抑えやすい

ビットコインは値動きが非常に大きく、短期間で資産が大きく減る可能性があります。レバレッジ取引では、投資した金額以上の損失が発生するリスクもあるため、投資初心者にはおすすめできません。

一方、ビットコインそのものが「絶対に投資してはいけない商品」というわけではありません。

現物取引であれば、基本的に損失は投資した金額の範囲内です。また、500円～数千円程度の少額積立を利用すれば、購入するタイミングも分散できます。

このようなルールを守ったうえで、長期的な値上がりに期待するのであれば、少額からビットコイン投資を始める方法も選択肢のひとつです。

特に、「まずは500円程度から試してみたい」という方にはSBI VCトレード、積立だけでなくIEOにも興味がある方にはCoincheckが向いています。

まとめ

このコラムでは、ビットコインをはじめとする暗号資産（仮想通貨）が、なぜ「やめたほうがいい」、「危険過ぎる」と言われてしまうのか、解説しました。

確かに取引方法によってはハイリスクなので、危険な一面もありますが、「ドルコスト平均法」を使って少額資金で積立投資をすることで、リスク分散ができます。

投資初心者の方は、株や投資信託で資産形成をはじめるのがおすすめです。「株初心者入門講座」では、株式投資の基本から応用まで、1からしっかり学べますので、興味がある方はぜひご覧ください。