航空関連株は、旅客や貨物を飛行機で運ぶ会社あるいは関連製品やサービスを提供する会社の銘柄です。

コロナ禍で航空関連会社の業績は大きな打撃を受けましたが、出入国制限の緩和^※1や全国旅行支援^※2、コロナの5類移行^※3を経て、人の流れが戻り復活しました。旅客数はコロナ前に比べて8～9割がた回復しています。

※1 2026年2月10日から入国者数の制限がなくなり入国時の検査や待機が廃止され、訪日外国人の個人旅行が可能となりました。
※2 全国旅行支援とは、全国の観光需要の促進を目的とする国の支援事業のことです。
※3 コロナの5類移行とは、新型コロナ感染症の扱いをインフルエンザと同じ5類感染症に引き下げたことを指します。厳格な隔離対策が不要になりました。

岸田政権がインバウンド（訪日外国人）に年5兆円超の目標を掲げていることもあり、航空関連株には期待が高まっています。気がかりは高止まりしている燃油価格と緊張が高まる中東情勢です。日本は原油の9割以上を中東地域からの輸入に頼っており、影響が心配されています。

この記事では、航空会社の株が今後どうなるのか、銘柄をピックアップしながら見通しを解説するので、ぜひ参考にしてください。

航空関連株・銘柄一覧

主に旅客を飛行機で運ぶ航空会社の銘柄は、ANAホールディングス（9202）と日本航空（9201）です。この二大航空会社にあわせて、2022年12月に再上場したスカイマーク（9204）と九州を拠点とする地方航空会社のスターフライヤー（9206）、伊豆諸島の定期便を運行する川田テクノロジーズ（3443）を取りあげました。

日本にはこのほか非上場のLCC（ローコストキャリア：格安航空会社）や地方航空会社が20社以上ありますが、その多くはANAホールディングス（9202）、日本航空（9201）や海外の大手航空会社の出資を受けています。

航空関連製品やサービスを提供する会社としては、ラバトリー（トイレ）などの飛行機の内装製品を製造するジャムコ（7408）、空港施設の管理をおこなう空港施設（8864）・日本空港ビルデング（9706）をリストアップしました。

ここではピックアップした7銘柄を、事業内容・株価・指標・配当の4つの切り口で比較できるようにまとめました。タブをタップクリックすると表示内容が切り替わるので、気になるポイントから確認してみてください。

事業内容

銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	事業内容
川田テクノロジーズ （3443）	鋼構造物などの建設会社。橋梁、鉄構を中心に土木建築事業を展開。土木分野のソフトウェアの販売や設計受託事業にも進出。東京‐伊豆諸島間を定期便で結ぶ「新中央航空」と日本で唯一ヘリコミューター輸送をおこなう「東邦航空」を傘下に持つ。
空港施設 （8864）	空港施設管理会社。主要な空港施設の賃貸、熱供給、給排水を行っている。羽田空港向けの売上が7割超。日本航空（9201）とANAホールディングス（9202）などが主要株主。
日本航空 （9201）	航空会社2位。経営破綻を経て2012年に再上場。国内旅客、国際旅客が売上の各3割を、貨物やマイル事業が残りを占める。LCC（格安航空会社）やジャルパックなどの旅行会社を傘下に持つ。2024年度3月期第一四半期の収益は過去最高を更新。増収増益でコロナ前を上回る。
ANAホールディングス （9202）	航空会社国内首位。国内旅客と国際旅客が売上の各3割前後。国際貨物が2割、傘下のLCC「Peach」とその他が1割強を占める。2024年度3月期の第一四半期の営業利益は過去最高を更新。
スカイマーク （9204）	国内3位の航空会社。経営破綻を経て2022年12月に東証グロース市場に再上場した。2024年3月期第一四半期の事業収益は過去最高を更新し赤字幅縮小。国際線は運休中。
スターフライヤー （9206）	北九州を拠点とする地方航空会社。九州‐本州路線が中心。台湾の定期便は2026年2月10日までの運休が決定。ANAホールディングス（9202）とジャパネットホールディングスが主要株主。燃料高により経営が悪化。
日本空港ビルデング （9706）	空港施設管理会社。羽田空港の施設管理運営を中心に、物品販売、飲食の3つの事業を展開している。日本航空（9201）、ANAホールディングス（9202）の2社が主要株主。

事業内容株価指標配当

株価

銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	市場	株価 （5/13終値5月13日終値）	前日比（円）	前日比（％）
川田テクノロジーズ （3443）	東証P東証プライム	1,274円	-263円	-17.11％
空港施設 （8864）	東証S東証スタンダード	916円	+2円	+0.22％
日本航空 （9201）	東証P東証プライム	2,540円	-5円	-0.18％
ANAホールディングス （9202）	東証P東証プライム	2,766円	-24円	-0.86％
スカイマーク （9204）	東証G東証グロース	325円	0円	0.00％
スターフライヤー （9206）	東証S東証スタンダード	1,914円	-6円	-0.31％
日本空港ビルデング （9706）	東証P東証プライム	5,156円	-12円	-0.23％

事業内容株価指標配当

（2026年5月13日時点）

指標

銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	時価 総額 時価総額（じかそうがく）とは、会社の価値を表す指標です。 時価総額が大きいほど、会社の価値が高いと判断ができます。	PER PER（株価収益率）は、「会社の利益と株価の関係」を表し、割安性を測る指標です。 「15倍」を下回ると、会社が稼ぐ利益に対して株価が割安であるといえます。 （予想）	PBR PBR（株価純資産倍率）とは、「会社の純資産と株価の関係」を表し、PERと同様に株価の割安性を測る指標です。 一般的に、PBRが1倍を下回ると割安とされます。 （実績）	ROE ROE（自己資本利益率）とは、企業の収益性を測る指標です。 一般的に「8％以上」だと投資する価値があると言われています。	自己 資本 比率 自己資本比率（じこしほんひりつ）とは、会社の財務健全性を調べる指標です。 総資産に対して、返済義務のない自己資本の割合を示し、一般的には30％以上が安定経営の目安とされています。
川田テクノロジーズ （3443）	667.9 億円	9.39倍	0.67倍	12.84％	55％
空港施設 （8864）	476.4 億円	13.3倍	0.73倍	5.73％	55％
日本航空 （9201）	1.11 兆円	9.92倍	0.98倍	12.15％	40.3％
ANAホールディングス （9202）	1.34 兆円	13.07倍	0.97倍	12.9％	37.7％
スカイマーク （9204）	196.1 億円	195.78倍	0.69倍	7.81％	26.1％
スターフライヤー （9206）	72.4 億円	12.07倍	-	7.55％	19.6％
日本空港ビルデング （9706）	4,802.6 億円	19.78倍	2.28倍	14.65％	42.7％

事業内容株価指標配当

（2026年5月13日時点）

配当

銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	配当 利回り （予想） 配当利回り（予想）とは、株価に対して、1年間にもらえそうな配当の割合です。 例えば、株価1,000円で予想配当金が10円なら、配当利回り（予想）は1％になります。	1株配当 （予想） 1株配当（予想）とは、1株あたりに年間でもらえそうな配当金です。 予想配当金を発行済株式数で割って算出されます。	配当 性向 配当性向は、会社が稼いだ利益から、どれくらいの金額が配当に回ったかを示す指標です。 例えば、配当10円で1株あたりの利益が100円なら配当性向は10％となります。 高ければ高いほどよいというわけではなく、経営とのバランスが重要です。	DOE DOE（株主資本配当率）とは、株主資本に対して、どれくらい配当の支払いがあるかを示す割合です。高配当株として評価されるのは、4～5％以上が目安となります。	連続増配 連続増配とは、毎年、配当金を増やし続けている状態のことです。 連続増配年数が長いほど、安定して利益を出し、株主還元に積極的な企業と見られます。
川田テクノロジーズ （3443）	3.3％	42円	22.55％	2.42％	4期
空港施設 （8864）	4.59％	42円	40.96％	3.55％	2期
日本航空 （9201）	3.78％	96円	35.09％	3.25％	3期
ANAホールディングス （9202）	2.17％	60円	18.43％	1.95％	2期
スカイマーク （9204）	-	-	8.30％	-	-
スターフライヤー （9206）	-	-	-	-	-
日本空港ビルデング （9706）	1.84％	95円	30.45％	4.21％	3期

事業内容株価指標配当

（2026年5月13日時点）

航空関連株・関連銘柄の見通し

航空関連株全体の見通しを「良い・普通・悪い」で表すと、「普通」と言えます。内外の往来がコロナ禍から復活し、航空株も値を戻していますが、燃料高に加え緊迫する中東情勢の影響が新たに心配されています。

航空株を2つの領域に分けて、それぞれの見通しをかんたんに解説します。

では、それぞれ見ていきましょう。

① 航空会社

旅客数はコロナ前の水準に回復しつつありますが、長引く燃油高が業績にマイナスです。2023年度は各社で国内運賃を相次いで値上げしました。この背景には、国内航空運賃には国際線の燃油サーチャージ^※4のような燃料の値上がり分を運賃に反映させる仕組みがないので採算が取りづらいという事情があります。スカイマーク（9204）とスターフライヤー（9206）の業績回復は、運賃のさらなる値上げや国際線の再開がカギとなりそうです。

※4 燃油サーチャージ（燃油特別付加運賃）は、ジェット燃料の値上がり分を国際航空運賃に上乗せして徴収する料金のことです。

なお、コロナ禍で好調だった航空貨物は海外景気の減速を受けて落ち込んでいます。

② 航空関連製品やサービスを提供する会社

空港や航空機の使用頻度が高まるなか、空港施設（8864）や日本空港ビルデング（9706）では賃料や物販の大幅な回復が見られています。航空機の内装製品を提供するジャムコ（7408）は増産体制を強化しています。

航空関連には明るい兆しが見えてきましたが、次の3つには注意しておきたいです。

今回取りあげた日本航空（9201）とスカイマーク（9204）は過去に経営破綻を経験しています。スターフライヤー（9206）はコロナ禍を経て今なおきびしい経営状況にありますが、2024年3月期の黒字転換を見込んでおり、今後一年間の資金繰りは問題ないとしています。

テーマ株に投資するなら持っておきたい証券口座3選

まとめ

この記事では、航空関連株を9銘柄ピックアップし、今後の見通しも解説しました。

航空業界は、高止まりしている燃料価格や中東情勢の悪化など目が離せない状況にあるものの、おおむねコロナ禍前の状態に戻りつつあると言えます。業績の改善を先取りするかたちで航空関連株も持ち直しています。航空関連株の購入にあたっては、個々の会社の業績の見通しやリスクに加えて、燃料価格や国際情勢など航空業界の事業環境についてよく検討しましょう。

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