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【旅行(観光)関連株・銘柄まとめ】今後株価は上がる?全国旅行支援の影響を解説

やさしい株のはじめ方編集部担当:やさしい株のはじめ方編集部

最終更新日:2024年2月9日

旅行(観光)関連株とは、旅行を企画・販売する会社や、鉄道やホテルなどの関連サービス・商品を提供する会社の銘柄です。旅行関連株は消費関連株※1であり、働く人たちのボーナスが増えるなど景気が良い時には株価が値上がりし、悪くなる時には株価が下がる傾向にあります。

※1 消費関連株とは、小売・サービスなど消費者向けの事業をおこなう会社の銘柄です。

この記事では、旅行関連株の今後の見通しを紹介するので、ぜひ参考にしてください。

関連株・銘柄一覧

「旅行を企画・販売する会社」と、鉄道や航空、ホテルなどの「関連サービス・商品を提供する会社」の分野から10銘柄ピックアップしました。

「旅行を企画・販売する会社」には、国内首位のJTB(非上場)に次ぐ大手旅行代理店KNT-CTホールディングス(9726)と、海外旅行に強いエイチ・アイ・エス(9603)、オンライン旅行会社のアドベンチャー(6030)エアトリ(6191)を選んでいます。 旅行業は全体的に利益率が低く、薄利多売で成り立っている会社が多いので配当も高くはありません。値上がり益や優待などを目的に投資するとよいでしょう。

「関連サービス・商品を提供する会社」からは、東海旅客鉄道(9022)富士急行(9010)の鉄道会社2社と、日本航空(9201)スカイマーク(9204)の航空会社2社を、そして地域の土産物を販売する寿スピリッツ(2222)をピックアップしました。また、レジャー関連として、会員制リゾートを運営するリゾートトラスト(4681)を取り上げています。

銘柄名
クリックタップで最新株価)
事業内容
寿スピリッツ(2222) 菓子の卸売・小売業。全国の名菓や土産菓子の製造・販売をおこなう。駅構内のほか百貨店、台湾をはじめシンガポールなどの海外や通信販売などにも販路を拡大。売上、利益ともに過去最高値を更新中
リゾートトラスト(4681) 会員制リゾート運営会社。高級リゾートホテル「エクシブ(XIV)」で知られる。会員権事業、ホテル・レストラン、ゴルフ、メディカル事業などを展開。コロナ禍で営業黒字を維持して注目を集めた。
アドベンチャー(6030) オンライン旅行会社(OTA)大手。総合旅行予約サイト「skyticket」を運営。航空券の発券・仕入、ツアーの企画・販売、宿泊事業を傘下の3社で分業。海外旅行に強い旅工房(6548)を子会社化。
エアトリ(6191) オンライン旅行会社(OTA)。Wi-Fiレンタルやエンジニアの派遣なども手がける。訪日旅行事業を営む子会社のインバウンドプラットフォーム社が2023年8月にグロース市場に上場。
富士急行(9010) 観光・運輸・不動産業。遊園地、ホテル、ゴルフ場などのレジャー施設の運営と、富士急行線やバスの運輸業、建物賃貸、別荘の分譲などを幅広く展開。山梨県の県有林の賃料をめぐる争いに勝訴。
東海旅客鉄道(9022) 東海エリアの旧国有鉄道の運営会社(JR東海)。旅行、ホテル、バス会社を子会社に持つ。東海道新幹線が収益の柱。訪日外国人向けの周遊きっぷ「ジャパン・レール・パス」の値上げは業績にプラス。
日本航空(9201) 航空会社2位。経営破綻を経て2012年に再上場。国内旅客、国際旅客が売り上げの各3割を、その他は貨物やマイル事業が占める。傘下にLCCやジャルパックなどの旅客販売会社を持つ。
スカイマーク(9204) 国内3位の航空会社。経営破綻を経て2022年12月に東証グロース市場に再上場した。2024年3月期第一四半期の事業収益は過去最高を更新し赤字幅が縮小。国際線は運休中。
エイチ・アイ・エス(9603) 旅行代理店大手。海外旅行販売が主力。国内旅行や訪日観光も扱う。今後は自治体の事業受託や語学学校などの非旅行部門を拡大する方針。ハウステンボスを売却し増資をおこなった。
KNT-CTホールディングス(9726) 旅行代理店大手。近鉄グループホールディングス(9041)の子会社。傘下に近畿日本ツーリストとクラブツーリズム。コロナ禍の補助金過大請求で2023年8月に社長が引責辞任した。

旅行関連株・銘柄の見通し

旅行関連株全体の見通しを「良い・普通・悪い」で表すと、「普通」と言えます。国内の旅行市場はある程度回復していますが、円安と燃料高の影響で海外旅行の回復が遅れています。

今後の旅行関連の回復のカギを握るのは訪日中国人客と海外旅行の復調です。

旅行業界をとりまく状況

旅行業界をとりまく状況を、かいつまんで把握しておきましょう。

歴史的な円安

インバウンドにはプラスですが海外旅行にはマイナスです。円は金利が引き上げられれば円高に反転しますが、利上げの条件とされている十分な賃上げの実現はまだ先のこととなりそうです。

高止まりする燃料価格

ウクライナ侵攻と緊迫する中東情勢、産油国の生産によって燃料価格の高止まりが懸念されています。

戻らない訪日中国人客

原発処理水の海洋放出をめぐる日中関係の悪化と中国国内の景気低迷により今後も期待薄です。東南アジア諸国への中国人旅行者数もまだ少ない状況です。

海外旅行の回復の遅れ

円安の修正と燃料の値下がり、賃上げの実現など環境が整うまでは、海外旅行関連の回復にはあまり期待できません。

では、旅行関連株の見通しを「旅行を企画・販売する会社」と「関連サービス・商品を提供する会社」に分けて見ていきましょう。

旅行を企画・販売する会社の見通し

旅行を企画・販売する会社の見通しは、次のとおりです。

旅行代理店

夏の国内旅行者数がコロナ前の水準に戻るなど、国内のレジャー需要は回復しています。しかし出張などの平日のビジネス関連は戻りきっていません。海外旅行はコロナ前の5~6割の水準にあり、本格回復は当面先のこととなりそうです。

オンライン旅行会社(OTA)

店舗を持たないオンライン旅行会社は国内旅行の取扱を中心に業績が好調です。インバウンド需要の一層の取り込みが期待されます。

関連サービス・商品を提供する会社の見通し

関連サービス・商品を提供する会社の見通しは、次のとおりです。

鉄道会社

リモートやテレビ会議の定着で減ったままのビジネス客は東海旅客鉄道(9022)に痛手です。

航空会社

燃油サーチャージ※4を航空運賃に上乗せできる国際線を持つ航空会社が業績面で有利です。スカイマーク(9204)は国際線の再開が待たれます。

※4 燃油サーチャージ(燃油特別付加運賃)は、航空運賃とは別に徴収する燃油代金で、ジェット燃油価格の相場によって上下します。

土産物販

インバウンドもあり寿スピリッツ(2222)の売上はコロナ前を上回る好調ぶりです。

ホテル・リゾート

業績は好調ですが、コロナ禍で去った働き手が戻らず、人手不足が成長の足かせとなっています。

注意

記載の見通しは、当サイト編集部の見解なので、結果を保証するものではありません。いかなる不利益が生じた際にも当サイトは一切の責任を負いませんので、すべてにおける最終判断はご自身でおこなってください。

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まとめ

旅行業の当面のけん引役は海外旅行よりインバウンドと国内旅行、店舗販売よりもネット販売です。本格回復は海外旅行需要と訪日中国人客の復調を待つことになります。

旅行関連株は身近であり予想が立てやすいので、初心者の方でも取引しやすい株と言えます。ただし、最悪期を脱したとはいえ旅行業界には赤字の会社がまだ多い点に注意が必要です。

旅行関連株の売買にあたっては、物価や賃上げ、燃油価格などの旅行業を取りまく事業環境にあわせて会社の経営指標を注視していく必要があるでしょう。

やさしい株のはじめ方編集部

この記事の執筆者

やさしい株のはじめ方編集部 

FP2級や証券外務員二種、日本証券アナリスト協会検定会員補を持つ複数のメンバーが「株初心者の方に株式投資をわかりやすく理解していただく」をモットーに、記事を執筆しています。

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