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まだ間に合う!東証市場再編を生かした投資法をわかりやすく紹介します
2022年4月4日、東証の市場再編がおこなわれました。東証一部に代わる最上位市場「東証プライム」に上場した銘柄は、およそ1,800銘柄です。このうちの約300銘柄は、プライム上場基準に満たない銘柄となっています。
上場基準に満たない場合、今後もプライムに残るためには、基準を満たすまでの取り組みを記した計画書を発表し、基準を満たせるように経営を改善しなければなりません。計画書で発表されている改善策として「政策保有株式※1の売却」が多い中、ROEの向上や株主還元の充実など、より積極的な取り組みを発表する会社があります。今回は、このような会社に投資をする魅力について、株初心者向けにわかりやすく紹介します。
※1 政策保有株式とは、株式会社がお互いに持ち合っている株式を言います。取引関係の強化や、他社に買収されないよう防衛する目的で、株式を持ち合っています。
計画書でROEの向上や株主還元の充実などを発表した企業例
プライム上場基準を満たさず、計画書を提出した企業のうち、ROEの向上や株主還元の充実などを発表した企業を、例として4社ピックアップしました。
銘柄名(銘柄コード) | 計画書の内容 |
---|---|
高島(8007) | ・ROE8%への引き上げ ・M&Aや設備投資などの投資 |
ソーダニッカ(8158) | ・設備投資を積極化 ・配当性向※240%以上とし、株主還元を充実 |
ナカバヤシ(7987) | ・ROE8%への引き上げ ・配当性向30~40%の堅持 |
スターティアホールディングス(3393) | ・ROE10%への引き上げ ・累進配当※3を実施し、配当性向30%を目指す |
※2 配当性向の詳しい説明は、配当利回りや配当性向について教えてくださいをご覧ください。
※3 累進配当とは、減配せず、配当を維持したり、利益の成長に合わせて増配したりする配当方針です。あえて「累進配当」と公表することで、投資家に注目してもらえるメリットがあります。
上に挙げた4社の計画書の内容をおおまかにまとめると、下のようになります。
- ROEの引き上げ
- 成長のための投資
- 株主還元の充実
このような取り組みにより、将来的に株価が上がるかもしれません。その理由を一緒に考えてみましょう。
将来に株価が上がるかもしれない理由とは?
ROEの引き上げ
ROEは「Return On Equity」の略で、日本語では自己資本利益率といいます。結論を先にお伝えすると、ROEが高くなると、株価が上がりやすくなります。今からその理由を説明します。
ROEの計算式
ROEは、1株あたりの純利益を1株あたりの自己資本で割って計算します。計算で使う自己資本には、株主が出資したお金が含まれています。つまり、ROEは株主が出資したお金を使って、どれだけの利益を生み出せているかがわかる指標なのです。
したがって、ROEが高いほど、株主のお金を効率よく使えていることを意味するため、投資家にとって魅力的な会社になります。魅力的な会社であるほど、投資家からの買い注文が集まるため、需要と供給の関係から株価が上がっていくのです。
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成長のための投資
会社が成長するために必要な取り組みとして、そのひとつに「投資」があります。具体例を挙げると、製造業であれば工場の設備を新しくしたり、新たに工場を作ったりするなどの設備投資です。このほかにも、会社の事業と相乗効果の見込める事業や会社の買収や、人材への投資なども挙げられます。
以上の取り組みによって、会社の生産性が大きく高まり、売上高が伸びるでしょう。成長している会社は、投資家からの注目も集まりやすくなります。したがって、成長するための投資を計画している会社は、将来の株価上昇が期待できるのです。
株主還元の充実
株主還元の充実とは、具体的には配当金の増加(増配)が挙げられます。配当金が増えれば、投資家からの魅力が高まるため、株価の上昇要因となります。
今回、株主還元の充実を発表した会社は、累進配当や配当性向の維持を掲げています。いずれの場合も、会社の成長に合わせて配当金が増えていきます。
配当利回りの計算式
配当利回り=1株あたりの配当÷株価
上は配当利回りの計算式です。配当金と株価を比べ、その株の魅力度を調べる指標となっています。この数値が高いほど魅力的と考えます。
株価が変わらない場合、株主還元の強化によって配当金が増えれば、配当利回りが高くなります。投資家から見た魅力度が高まるため、買い注文が集まり、株価が上がりやすくなるのです。
まとめ
プライム上場基準を満たさない会社は、将来的にプライム市場に上場できなくなるリスクがあるので、マイナスのイメージを持ってしまうかもしれません。しかし、裏を返せば、ROEの引き上げや株主還元の充実などをおこない、株価が上がる余地が残っていると言えます。市場再編をきっかけにお宝銘柄が見つかるかもしれないので、計画書を出している会社があったら、中身を確認すると良いでしょう。
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