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【半導体関連株・銘柄まとめ】半導体サイクルやSOX指数に注目!今後の見通しを解説

やさしい株のはじめ方編集部担当:やさしい株のはじめ方編集部

最終更新日:2024年2月7日

半導体とは、電気を通す「導体」と、電気を通さない「絶縁体」の中間的な性質を持つ電子部品です。スマホやエアコンなどの身近な家電製品をはじめ、車、工場の機械など、あらゆる製品に使われています。

EV(電気自動車)や5G(第5世代移動通信システム)、IoT(モノへのインターネット接続)やAI(人工知能)など、社会経済全体のデジタル化に伴い、半導体の需要はますます高まっていくでしょう。

この記事では、半導体関連の人気銘柄10社、今後の見通しなど、半導体関連株について幅広く解説するので、ぜひ参考にしてください。

半導体株投資は半導体サイクル・SOX指数を要チェック

半導体関連株は、半導体産業が成長産業であることから「成長株(グロース株)」です。ただし、在庫や株価には景気の影響が真っ先に現れるため、シクリカル株としても扱われます。

シクリカル株とは、景気に合わせて株価が上がったり下がったりする銘柄のことです。景気は拡大と悪化を繰り返し循環する特性があるため、シクリカル株の株価も、上昇と下降を繰り返し循環します。

シクリカル株

半導体産業は、「半導体サイクル」と呼ばれる4年周期の景気循環を繰り返しながら成長しています。日本の半導体関連銘柄は、このサイクルを表す世界の半導体出荷額や、「SOX指数(フィラデルフィア半導体指数)」に影響されるのが特徴です。

SOX指数は、米国の半導体関連の主要30銘柄が構成する株価指数ですが、日本の半導体関連株とも連動しています。半導体市場はグローバル化しているので、米国の会社が置かれている状況は日本の会社にとってもほぼ同じと言えるからです。

そのため、半導体株へ投資する際は、半導体市場の動向はもちろん、景気やSOX指数などにも目を向ける必要があります。

半導体関連株・銘柄一覧

では、国内の半導体関連株・銘柄を見ていきましょう。半導体と半導体製造装置メーカー、材料や周辺機器を製造する会社などから、人気銘柄を10社ピックアップしました。

ここでは、次世代パワー半導体に力を入れるローム(6963)富士電機(6504)ルネサスエレクトロニクス(6723)、そしてスマホカメラなどに使うイメージセンサーでトップシェアのソニー(6758)、シリコンウエーハ大手の信越化学工業(4063)SUMCO(3436)、半導体装置メーカー大手の東京エレクトロン(8035)アドバンテスト(6857)、半導体パッケージ基板のイビデン(4062)新光電気工業(6967)を取り上げています。

銘柄名
クリックタップで最新株価)
事業内容
SUMCO
(3436)
半導体材料のシリコンウエーハ専業メーカー。世界シェア3割。海外売上高比率は約8割。旧三菱住友シリコン。佐賀県の新設2工場に政府が最大750億円の補助金を支出する。
イビデン
(4062)
電子部品メーカー。半導体パッケージ基板で世界首位。データーセンター※1向けなどの先端分野に強み。米半導体大手インテルが主要取引先。巨額の設備投資で生産能力の増強を急ぐ。
信越化学工業
(4063)
大手化学メーカー。シリコンウエーハで世界首位。海外売上高比率は7割超。塩化ビニール樹脂や半導体デバイスが主力。強固な財務体質。2023年4月に1株→5株の株式分割をおこなった。
富士電機
(6504)
大手電機メーカー。パワー半導体の世界的大手でもある。炭化ケイ素(SiC)を使う次世代パワー半導体の生産能力を2026年度までに2022年比で50倍に引き上げる計画。
ルネサスエレクトロニクス
(6723)
半導体メーカー国内2位。マイコン※2に強み。アナログ/パワー半導体を買収で強化。炭化ケイ素(SiC)を使った次世代パワー半導体の生産ラインを2025年に新規稼働。
ソニーグループ
(6758)
世界的な総合電機メーカー。ゲーム、音楽、映画に強み。半導体メーカー国内3位。スマホカメラなどに搭載するイメージセンサーで世界トップシェア。台湾の半導体受託生産大手TSMCと組み、デンソーの出資と政府の補助金を得て熊本にロジック半導体の新工場を建設。
アドバンテスト
(6857)
半導体検査装置メーカー最大手。検査装置世界シェア1位を米テラダイン社と争う。DRAMなどの高速デバイス、コンピューティングデバイス、通信用プロセッサ向けが強い。2023年10月に1株→4株の株式分割をおこなう。
ローム
(6963)
半導体・電子部品メーカー。自動車向けを中心とした半導体と大規模集積回路(LSI)が主力製品。世界シェア2割を持つ次世代パワー半導体SiC(炭化ケイ素)の増産を急ぐ。2023年10月に1株→4株の株式分割をおこなう。
新光電気工業
(6967)
半導体パッケージ基板で世界2位。発行株式の50%を保有する富士通が売却先を選定している。主要顧客は米半導体大手インテル。長野に2024年度稼働予定の新工場を建設。
東京エレクトロン
(8035)
半導体製造装置メーカー世界大手。感光材をウエーハに塗布・現像する装置で世界トップシェア。株価は米フィラデルフィア半導体指数と連動性が高い。2023年4月に1株→3株の株式分割をおこなった。

※1 データセンターとは。インターネットのサーバーや通信設備を設置している建物のことです。
※2 マイコンとは、CPUやメモリを1つのチップに集積した回路のことです。

半導体関連株・銘柄の見通し

半導体関連株全体の見通しを「良い・普通・悪い」で表すと、「良い」です。半導体サイクルは2022年後半から「谷」に入ったと見られるものの、EV(電気自動車)やAI(人工知能)向けに新たな需要が見込まれているからです。

WSTS(世界半導体市場統計)日本協議会の2023年春季の調査によれば、国内の半導体産業の市場規模は2022年の前年比31.7%増から2023年は1.9%増とプラス成長を維持し、2024年は同7.8%と成長が加速し約6兆9,537 億円※3に達すると予測されています。

※3 参考:WSTS 2023年春季半導体市場予測について(WSTS日本協議会)

それでは、半導体関連の見通しについてポイントを挙げていきます。

底堅い需要

コロナ禍での半導体不足は一段落しましたが、通信の大容量・高速化やIoTなどのデジタル化の進展で、半導体の需要は依然として底堅いと言えます。

特に、AIの登場で負荷が高まるデータセンターやEV車載向けの需要は、景気にかかわらず高水準で推移すると予測されています。足元の円安も輸出にプラスです。

政府の支援

政府の国産化支援は追い風です。半導体の国産化には、安定供給だけでなく最先端技術の流出を防ぐ狙いがあります。世界の半導体生産は台湾の半導体受託生産大手TSMCに過半が集中しています。

しかし、中国と台湾をめぐる地政学的なリスクの懸念が高まったため、日本だけでなく先進諸国において国内・域内生産を増やし先端技術の流出を防ぐ方向に動いているのです。岸田政権は次世代半導体の国内量産化体制の確立を目指し、半導体メーカー各社の設備投資を補助金で後押ししています。

次世代パワー半導体への期待

高電圧・大電流を効率よく扱うパワー半導体には、脱炭素化社会の実現に向けて高い需要が見込まれます。中でも炭化ケイ素(SiC)を使う次世代半導体は、電力消費を抑えEV車の走行距離を1割伸ばすとして注目を集めています。

富士経済によれば次世代パワー半導体の2035年の世界市場は2022年比で31.1倍※4に拡大するとの見込みです。ローム(6963)をはじめとする半導体メーカー各社は、次世代パワー半導体SiCの生産・増産体制を着々と整えつつあります。

※4 参考:パワー半導体の世界市場を調査(富士経済)

次世代半導体へのニーズ、政府の半導体振興政策、そして円安を背景に半導体関連には今後も底堅い成長が期待できるでしょう。

注意

記載の見通しは、当サイト編集部の見解なので、結果を保証するものではありません。いかなる不利益が生じた際にも当サイトは一切の責任を負いませんので、すべてにおける最終判断はご自身でおこなってください。

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まとめ

このページでは、半導体株の概要や人気銘柄10社、今後の見通しなど、半導体関連株について幅広く解説しました。足元では半導体景気には減速が見られますが、AIやEV向けを中心に中長期的な見通しは明るいです。

注意すべきは、米中対立の悪化をめぐり、半導体産業に各国の政策が大きく関わるようになっている点です。 半導体関連株の先行きを見極めるために、半導体サイクルと出荷額、各社の業績に併せて、取引先や拠点がかかわる国々の方針や政治動向を見逃さないようにしましょう。

やさしい株のはじめ方編集部

この記事の執筆者

やさしい株のはじめ方編集部 

FP2級や証券外務員二種、日本証券アナリスト協会検定会員補を持つ複数のメンバーが「株初心者の方に株式投資をわかりやすく理解していただく」をモットーに、記事を執筆しています。

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