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【鉄鋼株・関連銘柄】今後は上がる？2023年の見通しを解説
最終更新日：2023年4月6日
鉄鋼株は、鉄や鉄鋼製品を作る会社の株です。鉄鋼株は景気敏感株（シクリカル株）なので、景気が良くなる時は値上がりし、悪くなる時は値下がりします。
なかでも、世界の鉄の消費量の半分以上を占める中国の景気の影響は大きいです。欧米諸国のウィズコロナの流れを追う形で、中国もゼロコロナ政策※1を転換したため、景気の回復に伴い鉄鋼需要も戻ると期待されています。
※1 ゼロコロナ政策：都市封鎖などの徹底した感染対策でコロナの流行を封じ込める政策のことです。
鉄の主な用途は建設、自動車、機械などです。ロシアのウクライナ侵攻をめぐり、半導体などの資材が世界的に不足し、自動車や機械の生産が一部先送りになりました。その影響で、2022年は国内の粗鋼（精錬済み鉄鋼）の生産も減少しています。
2023年度は日本鉄鋼連盟によれば、建設が鉄鋼需要をけん引し、製造業は横ばいから微増、自動車も徐々に回復に向かうと予想しており、鉄鋼株には再び注目が集まっています。鉄鋼株の見通しや主な10銘柄をピックアップしましたので、ぜひ参考にしてください。
鉄鋼関連株・銘柄一覧
鉄鋼会社を大きく分けると、鉄鉱石から鉄を作る高炉メーカー、鉄スクラップから鉄を作る電炉（電気炉）メーカーがあります。大規模設備と費用が必要となる高炉メーカーは、合併が進んだ結果大手3社である日本製鉄（5401）、神戸製鋼所（5406）、JFEホールディングス（5411）に集約されました。
この3社以外の国内の数十を超える鉄鋼会社は、電炉メーカーです。そのほか、耐熱や耐食（腐食しにくい）などのさまざまな用途の合成金属を作る特殊鋼メーカーおよびビル鉄骨や配管用の鋼管（鉄パイプ）を作る会社を取り上げました。
| 銘柄名 （クリックタップで最新株価） |
事業内容 |
|---|---|
| 日本製鉄（5401） | 世界的な大手鉄鋼メーカー。新日本製鉄と住友金属が統合して誕生。本体の製鉄事業を中心に傘下のグループ会社が収益を支える。粗鋼（精錬済みの鋼）一億トン、連結事業利益一兆円を目標に掲げ、海外の製鉄所の買収・子会社化に積極的。 |
| 神戸製鋼所（5406） | 大手鉄鋼メーカー。鉄鋼、アルミなどの金属素材、産業機械、溶接、エンジニアリング、電力など多様な事業を営む。傘下のコベルコ建機は世界有数の油圧ショベルメーカー。 |
| 中山製鋼所（5408） | 大阪の大手電炉メーカー。電炉を利用した鉄スクラップの再生・リサイクル事業、エンジニアリング、不動産事業を手がける。国内電炉の鋼板製造メーカー3社のうちの1社。脱炭素の流れが追い風。高配当銘柄。 |
| JFEホールディングス（5411） | 世界的な大手鉄鋼メーカー。2002年にNKK（日本鋼管）と川崎製鉄が経営統合して発足。製鉄、エンジニアリング、商社を子会社3社が担い、IHI（7013）、今治造船との共同出資先である「ジャパンマリンユナイテッド」が造船事業を手がける。 |
| 東京製鐵（5423） | 電炉で国内首位を争う。鋼塊、各種鋼材、特殊鋼、鐵鋼製品の製造及び販売を手がける。H形鋼・異形棒鋼が主力製品。H形鋼では国内トップメーカー。国内4工場に太陽光発電設備を導入。 |
| 共英製鋼（5440） | 電炉で国内首位を争う。鉄筋コンクリート用棒鋼で国内シェア1位。関東、中部、関西、中国・四国・九州の各地に工場を配置し、鉄スクラップ調達と鉄鋼製品供給の効率化を実現。 |
| 大和工業（5444） | 電炉大手。鉄鋼事業、重工業、鉄道の分岐器（ポイント）などの軌道用品事業を展開。鉄鋼事業は、鉄鋼製品の材料である半製品を作る「製鋼」、半製品に加熱炉などで加工を加える「圧延」の2部門で構成されている。高配当銘柄。 |
| 丸一鋼管（5463） | 鋼管の製造販売メーカー。国内溶接鋼管トップの生産販売拠点数を持つ。「マルイチポール」のブランド名で知られる照明柱、信号柱、標識柱、ETCガントリーなどの鋼構造物の設計・製造をおこなう。利益率が高い。 |
| 大同特殊鋼（5471） | 特殊鋼メーカー大手。名古屋市に本社。自動車産業をはじめ、宇宙・航空、船舶、建設、鉄道、産業機械、IT機器向けに高合金や磁性材料、金型用材料、各種部品を供給。このほかゴルフ場の経営を手がけている。 |
| 山陽特殊製鋼（5481） | 特殊鋼メーカー大手。姫路市に本社。日本製鉄（5401）の子会社。各種特殊鋼製品を供給する鋼材事業を中心に、特殊鋼棒鋼・鋼管を扱う素形材事業や金属粉末・粉末成形品を作る事業を手がける。 |
鉄鋼関連株・銘柄の見通し
鉄鋼関連株の見通しを「良い・普通・悪い」で表すと、「良い」と考えられます。見通しが良い主な理由は、次の4つです。
それぞれ、かんたんに解説します。
① 中国がゼロコロナ政策を転換
海外比率の高い大手にとっては、中国のゼロコロナ政策転換はプラスに働きます。ただし、中国の鉄鋼需要の3分の1を占める不動産は懸念材料となるでしょう。過熱気味の不動産投資に金融規制がかかり、不動産業者の資金繰りが悪化する局面があったからです。中国が不動産危機を回避できるかを、よく見極める必要があります。
② アジア市況が好転
日本の鉄鋼メーカーの主要輸出先であるタイや韓国などのアジア諸国には、鋼材価格が持ち直しつつあります。懸念すべきは、中国の再稼働を機に鉄鉱石や石炭などの原材料価格も値上がりに転じている点です。
③ 原材料やエネルギー価格の下落傾向
鉄鉱石や製鉄に用いる石炭などのエネルギー価格は、ウクライナ侵攻と円安の影響で2022年に歴史的な高値を付けましたが、現在は沈静化の方向にあります。鉄鋼製品の値上げに応じる取引先も増えており、鉄鋼メーカーの収益改善に期待が持てます。
出典：新電力ネット
④ 国内では建設を中心に需要が増加
国内では、政府が掲げる道路や橋などの国土強靭化政策や、大阪万博関連が鉄鋼需要を下支えしています。
また、政府が2050年カーボンニュートラル※2を目標に自治体や会社にCO2排出の削減を求めている点は、リサイクル鉄を生産する電炉メーカーにとって追い風です。鉄スクラップから鉄を作ると、鉄鉱石から作る場合に比べてCo2の排出が約4分の1に抑えられるからです。
※2 2050年までにCO2（二酸化炭素）の排出を実質ゼロにする目標
今後の懸念材料は、インフレを抑えるために金利の引き上げが予想されていることです。金利が上がると会社や個人がお金を借りにくくなり、個人消費や会社の投資が減り景気が悪化します。車や機械、不動産向けの鉄鋼需要が、金利の引き上げに対してどこまで持ちこたえられるかが今後のポイントです。
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まとめ
鉄鋼株の先行きは明るいと言えます。中国市場の回復期待で、世界の鉄鋼株は注目を集めているからです。
また、国内では自動車関連が半導体の不足で回復が遅れているものの、2023年は建設を中心に堅調な需要が見込まれています。鉄鋼メーカーの収益を圧迫していた鉄鉱石や燃料の価格も、一時に比べれば落ち着きを取り戻しつつあります。
今後は、値上げの実現などによる鉄鋼各社の収益確保の動きと、鉄鋼株に影響を及ぼす金利政策の動向を注視する必要があるでしょう。
