「投資主体別売買動向」とは何ですか？見方がよくわからないので教えてください。

投資主体別売買動向（投資部門別売買状況とも言います）とは、日本の株式市場において、海外投資家（外国人投資家）や個人投資家などの「買い越し」、「売り越し」の売買情報を伝える役割を持っています。

投資主体別売買動向は、トレーダーズウェブでチェックできます。どんな内容が書かれているかは後ほど説明しますが、海外投資家や国内の金融機関、投資信託、個人などに分けて紹介されているので、いろいろな投資家の動向が追えます。

（出典：トレーダーズウェブ）

特に、売買シェアを占める割合が高い海外投資家の動向は、相場のトレンドを作り出すことが多いので、投資家にとって関心が高い情報です。また、週次データの公表は東京証券取引所のウェブサイト上で行われ、公表日は毎週第4営業日です（木曜日が多い）。

トレーダーズウェブでは、投資主体別売買動向の左端に、海外投資家の動向が載っています。一覧でチェックできるのでおすすめです。

（出典：トレーダーズウェブ）

投資主体別売買動向で発表される投資家は、いくつかのカテゴリーに分類されています。それぞれ見てみましょう。

投資主体別売買動向のカテゴリー

次に、投資主体別売買動向を「どのように投資判断に活用するか？」を見てみましょう。

投資主体別売買動向の活用ポイント

この指標の活用ポイントですが、海外投資家と個人投資家の動きを特にウォッチしています。なぜなら、売買代金シェアを見ると、海外投資家が約70％、個人投資家が約23％のシェアを持っていて、両者の合計で93％ものシェアを占めるからです。個人的には、次のような使い方をしています。

このように考える理由は、海外投資家と日経平均株価の動きには相関があって、個人投資家と日経平均株価の動きには逆の相関があるからです。もっとわかりやすく言うと、海外投資家が日経平均株価の動きを作り（順張り）、個人投資家がその動きに逆らう売買（逆張り）をしやすい傾向にあるからです。よって、上記の「①と④」、「②と③」がセットになることが多いです。

＜参考：海外投資家の売買動向と日経平均株価の動き＞

＜参考：個人投資家の売買動向と日経平均株価の動き＞

さらに、直近ではコロナショックの影響を緩和するために、「日銀が追加の金融緩和決定！年間12兆円に倍増」と言うニュースが出たので、日銀のETF買い入れも無視できません。日銀の買いは「信託銀行」の中に含まれます。

直近の週間データ（2020年3月19日）をサンプルとして見ると、以下のようになっています。

（出典：投資部門別売買状況 日経平均比較チャート）

ご覧のように、日経平均株価の下落に伴った海外投資家の大量の売りを、個人投資家（＆日銀）で支えているような構図です。海外投資家の売却が続くうちは日経平均株価も上がりづらいので、海外投資家が戻ってくるまでは、本格的な上昇は厳しいのかもしれませんね。

※なお、投資主体別売買動向については、東京証券取引所のウェブサイトに掲載されていますが、連続性を見ることに価値があるので、情報収集の際には、まとめサイトを利用すると便利です。

サイト内の参考ページ

• 日銀がETFの貸付を発表

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