- ホーム
- テーマ株・関連株まとめ
- 【不動産関連株・銘柄まとめ】今後（2023年）の見通しはどうなる？わかりやすく解説
【不動産関連株・銘柄まとめ】今後（2023年）の見通しはどうなる？わかりやすく解説
担当：やさしい株のはじめ方編集部
最終更新日：2023年6月26日
不動産関連株は、不動産を開発・販売・賃貸する会社の株です。不動産会社は、購入した土地にオフィスビルや施設、マンション、住宅などを建てて販売したり貸したりして利益を手にします。
不動産関連株は、金利敏感株であり、金利の上昇に弱い株です。そのため、金利が上がると株価は下がり、金利が下がると株価が上がる傾向にあります。
不動産会社の多くは、土地の購入や建設に大きな資金が必要です。そのため、多額の有利子負債（利息付きの負債）を抱えています。金利が上がれば不動産会社の利払いが増加し、収益の圧迫が予想されるため、株価が下がるのです。
不動産関連株を検討する際には、今後金利が上昇する可能性をふまえて、各社の負債の利払いが大きくなりすぎないか財務状況をチェックする必要があるでしょう。
関連株・銘柄一覧
旧財閥系の大手不動産会社として、三井不動産（8801）、三菱地所（8802）、住友不動産（8830）、旧安田財閥の創設者が設立した東京建物（8804）を取り上げました。
証券会社や鉄道会社の不動産管理会社として発足した野村不動産HD（3231）と東急不動産HD（3289）をピックアップ。
そのほか、地主向けの賃貸経営受託事業で知られる大東建託（1878）、首都圏の不動産に強いヒューリック（3003）、富裕層向けが好調なオープンハウスグループ（3288）、中古住宅の買取販売に特化しているカチタス（8919）を取りあげました。
| 銘柄名 （クリックタップで最新株価） |
事業内容 |
|---|---|
| 大東建託（1878） | 建物の賃貸事業の企画・建築、不動産の仲介・管理、ガス供給などの関連事業を営む。賃貸住宅分野をメインに、商業施設、レンタルオフィス、ホテル、寮などの賃貸業の拡大を目指す方針。 |
| ヒューリック（3003） | 不動産の所有・賃貸・売買ならびに仲介業務をおこなう。首都圏に多くのオフィス・商業ビルなどを所有。 |
| 野村不動産HD（3231） | マンション分譲のパイオニア。野村證券から独立して発足。首都圏のマンションを中心とした住宅事業、オフィス、商業施設やホテルなどの都市開発、リートなどの資産運用事業、不動産仲介事業などを手がける。 |
| オープンハウスグループ（3288） | 東京の城南地区の不動産仲介事業者として発足。関東圏を中心とした戸建住宅、マンション開発に事業を拡大、名阪地区にも進出。富裕層向けの投資用賃貸マンション、オフィスビルの販売が堅調。 |
| 東急不動産HD（3289） | 東急グループの不動産会社大手。不動産開発、不動産管理、不動産の賃貸、住宅リース、学生寮の運営事業を傘下の主要5社が営む。2022年には「九段会館テラス」、ニューヨークの「425 パーク・アベニュー」を相次いで開業。渋谷の再開発事業も手がける。 |
| 三井不動産（8801） | 不動産会社大手。三井グループの中核企業のひとつ。賃貸、分譲、管理を傘下の会社が展開。東京ミッドタウンの開発で知られる。日本橋の再生計画プロジェクトが進行中。 |
| 三菱地所（8802） | 三菱系の不動産会社大手。オフィスビルや商業施設、収益用不動産の運営管理、住宅用地の開発・販売を営む。余暇施設の運営や不動産の売買、仲介も手がける。プレミアムアウトレットや丸の内ビルディングの開発で知られている。 |
| 東京建物（8804） | 旧安田財閥系の不動産会社。オフィスビルや商業施設、マンション・戸建住宅の開発、販売、賃貸および管理をおこなう。不動産の売買や仲介、駐車場、リゾート、物流施設の開発も手がける。 |
| 住友不動産（8830） | 住友グループの中核会社として設立された不動産会社。オフィスビル賃貸事業を中心に、分譲マンション、住宅リフォーム、注文住宅、不動産仲介などを事業を柱としている。賃貸マンションやホテル、イベントホールなどの事業も手がける。 |
| カチタス（8919） | 中古住宅の買取再販事業で業界ナンバーワン。地方都市を中心に全国100か所以上の拠点を持つ。中古住宅を買い取りしてリフォームを施して再生し、廉価で販売するビジネスモデル。 |
不動産関連株・銘柄の見通し
不動産関連株の見通しを「良い・普通・悪い」で表すと、おおむね「普通」ですが、都市部に値上がりしやすい物件を持つ会社の株は「良い」と言えます。
不動産関連株の見通しにおける、プラス面とマイナス面をどちらも解説するので、ぜひ参考にしてください。
マイナスの見通し
まずはマイナス要因から見ていきましょう。不動産関連株のマイナス要因として考えられるのは、次の3つです。
① 金利の引き上げが予想されている
低金利の時代が長く続いていますが、金利の引き上げが予想されています。
金利が上がると、会社も個人も借り入れがしづらくなり不動産の売れ行きは悪くなります。そのうえ、不動産会社が抱える有利子負債の支払利息が増えて収益を圧迫します。自己資本比率が10％を切るようなら要注意です。
② 資材価格の高騰
ロシアのウクライナ侵攻の影響で、資材価格が高止まりしています。資材の主要な消費国である中国の景気が上向きつつあるため、今以上に資材価格が値上がりする恐れがあります。
③ 賃上げがインフレに追いついていない
円安と世界的な品不足によってモノの値段が上がっています。しかし、日本では賃金の上昇が進んでおらず、マンションの主力購買層である働く世代の家計が打撃を受けています。
プラスの見通し
不動産関連株のプラス要因として考えられるのは、次の2つです。
① インフレで不動産価格が上昇
都市部に所有物件を多く持つ会社は、インフレで不動産の価格も上昇し、値上がり益によって増益を見込めるかもしれません。インフレのマイナス要素をカバーできる可能性があります。
② 海外からの需要増期待
円安が続いており海外の買い手にとっては日本の不動産が割安となっています。都市部のマンションやオフィスビルが中国などの海外の富裕層や投資家に人気です。
テーマ株・関連株の投資に役立つ、おすすめ証券会社
テーマ株・関連株に投資するなら、証券会社が提供しているサービスやツールがおすすめです。
| 証券会社名 （公式サイトへ） |
サービス・機能名 | 特徴 | 詳細 |
|---|---|---|---|
| SBI証券 | テーマキラー | ・売買手数料が無料 ・成長期待のテーマ株10社に分散投資できる ・5万円から購入できる |
|
| moomoo証券moomoo証券 | テーマ・業種関連図など | ・売買手数料が無料 ・ヒートマップが見られる ・業種関連図が便利 |
|
| 松井証券 | テーマ投資ガイド | ・人気テーマのランキングが見られる ・経済ニュースや決算情報が配信される |
（2024年4月現在）
どれもとても役立つので、ぜひ使ってみてください。特におすすめの証券会社は、SBI証券とmoomoo証券moomoo証券です。
それぞれの特徴を解説するので、参考にしてください（タブで切り替えができます）。
SBI証券は、テーマキラーを使えば、成長が期待できるテーマ株10社に、最低5万円から分散投資ができます。また、国内株の売買手数料は、現物・信用・単元未満株の取引がすべて完全無料です。手数料コース問わず、各種交付書面を郵送から電子交付に変更するだけで、約定金額にかかわらず売買手数料が無料になります。
そのほか、会社四季報が見られたり、銘柄分析ができる「分析の匠」が使えたり、投資に役立つサービスやツールも無料で使い放題です。
当サイト限定タイアップ企画で、口座開設＋2万円以上の入金・振替で、もれなく現金2,500円とオリジナルレポート「株初心者でも見つかる株の選び方」がもらえるキャンペーンを実施しているので、ぜひ口座開設してくださいね。
口座開設料・年会費などは一切かかりません。
SBI証券・住信SBIネット銀行・SBI新生銀行のキャンペーンまとめ
moomoo証券（ムームー証券）moomoo証券（ムームー証券）は、Nasdaqの上場企業「Futu Holdings Limited（FUTU）」のグループ企業「moomoo証券株式会社」が運営する証券会社です。リアルタイム株価が見れたり、ニュースや企業レポートを確認できたり、分析ツールを使えたり、株式投資に必要な情報をワンストップでキャッチできます。
国内株の取引は約定金額にかかわらず無料です。また、市場分析が視覚化できるヒートマップや、業種理解が深められる業種関連図など、テーマ株・関連株の情報収集に役立つ機能が豊富にそろっています。
＜ヒートマップと業界関連図＞
また、リアルタイム株価によるデモトレード機能もあり、まずは株式投資の練習をしてみたいという方にもおすすめです。
アプリインストール・新規登録に費用は一切かかりません。
アプリインストール・新規登録に費用は一切かかりません。
まとめ
不動産関連株の見通しは良いとは言えません。今後、インフレを抑えるために金利が引き上げられれば、不動産会社が抱える負債の利払いが増えるからです。
一方で、都市部の値上がりしやすい物件を持つ不動産会社には、インフレはプラス方向に働きます。インフレによって都市部の不動産価格が上昇すると、不動産会社は値上がり益を得られるからです。
不動産関連株を売買する際は金利が上がることを前提に、負債や資材価格の状況、所有している物件の立地などをよく見極め、自己資本比率などの会社の安定性を表す指標を併せてチェックする必要があるでしょう。
