信用取引とは、「自分を信用してもらい、お金をかりながら持っている資金以上に株式投資を行うこと」です（“信用取引とは？”のページで信用取引の基本は解説しています）。というわけで、このページは、もう少し踏み込んで信用取引についてくわしく知りたい方へのページです。

…とは言っても、「私は信用取引なんて全く興味がないから、読む必要なんてないよ！」というのは少し間違いかもしれません。なぜなら株価が動く要因として、短期的には信用取引の状況が関係してくるからです。

ですから、実際に信用取引では投資をしないにしても、株式投資のレベルアップになると思いますので、一通り目を通しておくとよいと思います。ページを順を追ってみていくと、一般信用取引と制度信用取引、買い残と売り残、貸借取引、証券金融会社などがキーワードとして出てきます。

もうすでに株取引を始められている方は、下のような画面を見たことがあるかもしれません。これは、信用取引の状況を示しています。まずは、左側の〔信用〕と書いてある部分。この画面について解説をしていきますね。（下の画像はマネックス証券の個別銘柄分析のページを使用しています）

信用取引の中には、一般信用取引と制度信用取引の2種類があります。はじめに、この違いをかんたんに説明します。一般信用取引とは、投資家と証券会社の間で結ぶ契約です。投資家は証券会社から借りた資金に金利を上乗せして返済する必要があります。

銀行に借金して返済するのと同じような感覚です。投資家は証券会社との取り決めですから、金利や返済の期限などは証券会社側で自由に決められます（現実には、制度信用取引よりも金利が1％くらい高いです）。

一方、制度信用取引とは、「証券取引所が公表している制度信用銘柄選定基準を満たした銘柄のみを対象としておこなわれる信用取引」です。要は、証券取引所のお墨つきです。返済期限は6か月以内と決められていて、金利も証券取引所ごとに決められたものとなります。

選定基準が厳しい分、銘柄に信頼性がありますので、一般信用取引に比べて貸し出し金利は低めになっています。ですから、銘柄によっては一般信用取引はできますが、制度信用取引はできない銘柄も存在しています。（ピンクで囲まれている貸借取引については先のページで説明します）

ここまで説明してきました、一般信用取引と制度信用取引を合計したものが画像の中の『買い残（かいざん）、売り残（うりざん）』の株数となって表示されています。買い残と売り残については、次のページで詳しく紹介しますね。