株式市場で「HALO（ヘイロー）銘柄」に注目が集まっています。HALOとは「Heavy Asset（重い資産）」と「Low Obsolescence（低い陳腐化^※1リスク）」の頭文字を取った概念で、AIがどれほど進化しても代替がむずかしい事業を持つ企業を指します。店舗や工場、物流網などの実物資産を保有する企業が代表例です。

※1 陳腐化（ちんぷか）とは、商品や技術に真新しさがなくなったり、時代遅れになったりして、価値が減ることを指します。

この記事では、日本版HALO関連株として注目される小売業や製造業の代表銘柄を整理し、今後の見通しについてわかりやすく解説します。

HALO銘柄とは

HALO（ヘイロー）銘柄とは、「Heavy Asset（重い資産）」と「Low Obsolescence（低い陳腐化リスク）」の頭文字を組み合わせた考え方で、「AI（人工知能）がどれほど進化しても、その製品やサービスをかんたんに複製したり代替したりできない企業」を指します。

具体的には、店舗や工場、物流網、エネルギー資源などの実物資産を持っている企業が該当します。いわゆる“モノづくり”をしている企業と考えておけばよいでしょう。

HALO銘柄が注目されている理由

株式市場でHALO銘柄が注目を集めている背景には、「SaaS^※2の死」という懸念があります。この懸念は、“生成AIの進化によって、ソフトウェア企業が提供していた業務支援ソフト（SaaSソフト）が不要になり業績が悪化する”というものです。

※2 SaaS（サース）とは、「Software as a Service（ソフトウェア・アズ・ア・サービス）」の略語です。“サービスとしてのソフトウェア”という意味で、インターネット経由でどこからでもアクセス・利用できるサービスを指します。会計ソフトや名刺管理ソフトなども、SaaS形式で提供されています。

生成AIの進化が意識されるきっかけとして、生成AIの『Claude（クロード）』を提供するAnthropic（アンソロピック）社が、『Claude Cowork』に法務関連の新機能を搭載したことが挙げられます。

出典：Claude Cowork

Claude Coworkは、AIエージェントがファイルの読み書きやツールの操作をし、業務を自動化してくれる画期的なツールです。このツールに法務関連の新機能が追加されたことで、「専門領域の業務支援ソフトもClaude Coworkに置き換えられる」との予想が広がりました。

以上の背景から、投資家は将来的に業績が悪化するかもしれないSaaS銘柄から資金を引き揚げ、代わりに物理的な設備や参入障壁の高いインフラ、熟練の技術を必要とする製造工程など、AIが直接的に介入できない「現実世界の資産」を持つ企業に資金を移しているのです。

HALO関連株・銘柄一覧

日本版HALO関連株として、スーパーなど店舗を構えてビジネスを展開する小売業や、製造設備を保有する製造業（機械・鉄鋼・非鉄金属など）が該当します。

今回は、小売業や製造業を中心に代表的な10銘柄を表に整理しました。投資先を探す際の参考にしてください。

ここではピックアップした10銘柄を、事業内容・株価・指標・配当の4つの切り口で比較できるようにまとめました。タブをタップクリックすると表示内容が切り替わるので、気になるポイントから確認してみてください。

事業内容

銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	事業内容
トライアルホールディングス （141A）	九州地盤のディスカウントストア「TRIAL」や関東地盤のスーパー「西友」を運営している。
日本製鉄 （5401）	日本最大手の鉄鋼メーカー。高級鋼生産の技術力、ユーザーの世界展開への対応を武器に世界の鉄鋼業界をリードしている。
三菱マテリアル （5711）	三菱グループの総合素材メーカー。銅など基礎素材の製錬・加工から金属加工、環境リサイクルまで幅広くカバーしている。
FUJI （6134）	産業ロボットメーカー。電子部品実装ロボット（実装機、印刷機、挿入機）、半導体製造装置などを製造・販売している。
小松製作所 （6301）	世界2位の総合建設機械メーカー。油圧ショベルやブルドーザなどの建設機械や産業機械、物流機械などを生産・供給している。
銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	事業内容
ファナック （6954）	世界最大手のFA総合メーカー。工作機械用CNC制御装置をはじめとするFA、IoT自動化システムなどを供給している。
三菱重工業 （7011）	日本を代表する総合重工業の最大手。社会基盤インフラから産業機械、防衛・宇宙開発など幅広く展開している。
セレンディップ・ホールディングス （7318）	モノづくり企業に特化した事業投資会社。事業承継M&Aによるグループ化や企業価値回復支援をおこなっている。
東京衡機 （7719）	材料や部品の強度を測定する試験機のパイオニア。中計では「サービス収益型ビジネスモデルへの転換」などを掲げている。
岡本硝子 （7746）	特殊ガラスの溶融・成型から薄膜技術まで一貫した生産体制を保有。特殊ガラスの材料開発と自社電気炉という重厚資産を持つ。

事業内容 株価 指標 配当

株価

銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	市場	株価 （3/30終値3月30日終値）	前日比（円）	前日比（％）
トライアルホールディングス （141A）	東証G東証グロース	4,280円	+170円	+4.14％
日本製鉄 （5401）	東証P東証プライム	597円	+1円	+0.18％
三菱マテリアル （5711）	東証P東証プライム	5,130円	-14円	-0.27％
FUJI （6134）	東証P東証プライム	5,006円	-148円	-2.87％
小松製作所 （6301）	東証P東証プライム	6,465円	+31円	+0.48％
銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	市場	株価 （3/30終値3月30日終値）	前日比（円）	前日比（％）
ファナック （6954）	東証P東証プライム	5,728円	-112円	-1.92％
三菱重工業 （7011）	東証P東証プライム	4,577円	+66円	+1.46％
セレンディップ・ホールディングス （7318）	東証G東証グロース	1,508円	+16円	+1.07％
東京衡機 （7719）	東証S東証スタンダード	530円	-58円	-9.86％
岡本硝子 （7746）	東証S東証スタンダード	952円	-18円	-1.86％

事業内容 株価 指標 配当

（2026年3月30日時点）

指標

銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	時価 総額 時価総額（じかそうがく）とは、会社の価値を表す指標です。 時価総額が大きいほど、会社の価値が高いと判断ができます。	PER PER（株価収益率）は、「会社の利益と株価の関係」を表し、割安性を測る指標です。 「15倍」を下回ると、会社が稼ぐ利益に対して株価が割安であるといえます。 （予想）	PBR PBR（株価純資産倍率）とは、「会社の純資産と株価の関係」を表し、PERと同様に株価の割安性を測る指標です。 一般的に、PBRが1倍を下回ると割安とされます。 （実績）	ROE ROE（自己資本利益率）とは、企業の収益性を測る指標です。 一般的に「8％以上」だと投資する価値があると言われています。	自己 資本 比率 自己資本比率（じこしほんひりつ）とは、会社の財務健全性を調べる指標です。 総資産に対して、返済義務のない自己資本の割合を示し、一般的には30％以上が安定経営の目安とされています。
トライアルホールディングス （141A）	5,252.3 億円	1046.45倍	4.07倍	9.72％	42％
日本製鉄 （5401）	3.21 兆円	-	0.59倍	6.89％	49.2％
三菱マテリアル （5711）	6,745.4 億円	33.52倍	0.93倍	5.12％	28.5％
FUJI （6134）	4,897.1 億円	18.06倍	1.91倍	4.88％	89.5％
小松製作所 （6301）	6.01 兆円	18.42倍	1.73倍	14.17％	55％
銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	時価 総額 時価総額（じかそうがく）とは、会社の価値を表す指標です。 時価総額が大きいほど、会社の価値が高いと判断ができます。	PER PER（株価収益率）は、「会社の利益と株価の関係」を表し、割安性を測る指標です。 「15倍」を下回ると、会社が稼ぐ利益に対して株価が割安であるといえます。 （予想）	PBR PBR（株価純資産倍率）とは、「会社の純資産と株価の関係」を表し、PERと同様に株価の割安性を測る指標です。 一般的に、PBRが1倍を下回ると割安とされます。 （実績）	ROE ROE（自己資本利益率）とは、企業の収益性を測る指標です。 一般的に「8％以上」だと投資する価値があると言われています。	自己 資本 比率 自己資本比率（じこしほんひりつ）とは、会社の財務健全性を調べる指標です。 総資産に対して、返済義務のない自己資本の割合を示し、一般的には30％以上が安定経営の目安とされています。
ファナック （6954）	5.63 兆円	33.83倍	2.98倍	8.6％	89％
三菱重工業 （7011）	15.44 兆円	59.14倍	5.8倍	10.69％	35.2％
セレンディップ・ホールディングス （7318）	287.5 億円	7.06倍	2.21倍	29.55％	24.8％
東京衡機 （7719）	38.0 億円	20.43倍	2.4倍	4.02％	41.7％
岡本硝子 （7746）	277.2 億円	-	10.91倍	5.09％	20.8％

事業内容 株価 指標 配当

（2026年3月30日時点）

配当

銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	配当 利回り （予想） 配当利回り（予想）とは、株価に対して、1年間にもらえそうな配当の割合です。 例えば、株価1,000円で予想配当金が10円なら、配当利回り（予想）は1％になります。	1株配当 （予想） 1株配当（予想）とは、1株あたりに年間でもらえそうな配当金です。 予想配当金を発行済株式数で割って算出されます。	配当 性向 配当性向は、会社が稼いだ利益から、どれくらいの金額が配当に回ったかを示す指標です。 例えば、配当10円で1株あたりの利益が100円なら配当性向は10％となります。 高ければ高いほどよいというわけではなく、経営とのバランスが重要です。	DOE DOE（株主資本配当率）とは、株主資本に対して、どれくらい配当の支払いがあるかを示す割合です。高配当株として評価されるのは、4～5％以上が目安となります。	連続増配 連続増配とは、毎年、配当金を増やし続けている状態のことです。 連続増配年数が長いほど、安定して利益を出し、株主還元に積極的な企業と見られます。
トライアルホールディングス （141A）	0.37％	16円	391.20％	1.56％	3期
日本製鉄 （5401）	4.02％	24円	-	2.40％	-
三菱マテリアル （5711）	1.95％	100円	65.33％	1.94％	2期
FUJI （6134）	1.6％	80円	28.86％	3.58％	-
小松製作所 （6301）	2.94％	190円	54.13％	5.57％	4期
銘柄名 （クリックタップで最新チャート）	配当 利回り （予想） 配当利回り（予想）とは、株価に対して、1年間にもらえそうな配当の割合です。 例えば、株価1,000円で予想配当金が10円なら、配当利回り（予想）は1％になります。	1株配当 （予想） 1株配当（予想）とは、1株あたりに年間でもらえそうな配当金です。 予想配当金を発行済株式数で割って算出されます。	配当 性向 配当性向は、会社が稼いだ利益から、どれくらいの金額が配当に回ったかを示す指標です。 例えば、配当10円で1株あたりの利益が100円なら配当性向は10％となります。 高ければ高いほどよいというわけではなく、経営とのバランスが重要です。	DOE DOE（株主資本配当率）とは、株主資本に対して、どれくらい配当の支払いがあるかを示す割合です。高配当株として評価されるのは、4～5％以上が目安となります。	連続増配 連続増配とは、毎年、配当金を増やし続けている状態のことです。 連続増配年数が長いほど、安定して利益を出し、株主還元に積極的な企業と見られます。
ファナック （6954）	-	-	-	-	-
三菱重工業 （7011）	0.52％	24円	31.01％	3.45％	-
セレンディップ・ホールディングス （7318）	0％	0円	-	-	-
東京衡機 （7719）	0％	0円	-	-	-
岡本硝子 （7746）	0％	0円	-	-	-

事業内容 株価 指標 配当

（2026年3月30日時点）

HALO関連株・銘柄の見通し

日本版HALO関連株の見通しを「良い・普通・悪い」で表すと、「良い」と言えそうです。その理由を小売業と製造業に分けて説明します。

①小売業

小売業の見通しは、「少しずつ明るくなる」と予想できます。

現在、物価高（インフレ）の影響で消費者の「節約志向」が強くなっています。スーパーやドラッグストアでは、価格の安いプライベートブランド（PB）商品に力を入れたり、AIを使って便利に買い物ができる仕組みを導入したりしています。

また、アパレル業界では「推し活」関連のキャラクター商品が人気を集めるなど、日用品を節約する一方で好きなことにはお金を使う“メリハリの効いた消費”が見られます。

今後は、着実に給料が増えていくことで、人々の買い物が少しずつ増え、小売業全体がゆるやかな回復に向かう見通しです。

②製造業

製造業の見通しは、「当面は足踏みが続くものの、長期的にはAI需要などが牽引し、ゆるやかに回復する」と予想できます。

現在、米国の関税引き上げなどの影響で、自動車産業を中心に輸出の採算が悪化しています。このため、生産量も増減を繰り返している状況です。

一方で明るい材料もあります。世界的なAIの開発競争により、半導体やデータセンター向けの部品などの需要が急増しているのです。

また、AIがロボットや機械を自律制御する技術である「フィジカルAI」への注目が高まっています。モノづくりに強い日本企業は、自社で製造しているロボットや機械にAIを搭載することで、業績を拡大できる可能性が高いでしょう。

以上の理由から、日本の製造業には追い風が吹いていると言えます。

今後は、関税によるマイナス影響が残るものの、AI関連需要や海外経済の回復に引っ張られる形で、製造業全体の利益や生産が少しずつ上向いていく見込みです。

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まとめ

HALO銘柄は、重い実物資産を持ち、AI時代でも代替されにくい企業に注目する投資テーマです。今回の記事で紹介した小売業や製造業が代表例となります。

モノづくりが得意な日本には、今回紹介した銘柄以外にもHALO関連株に当てはまる銘柄が多く存在しています。興味がある方は、ぜひご自身でも探してみてください。

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