インドは“人口の増加”によって高い経済成長を遂げている国として有名です。2025年10月16日には、インドが日本のGDP（国内総生産）を追い抜いたことが話題となりました。このため、経済成長の恩恵を享受しようと、インド株への投資に興味を持つ方が増えています。

この記事では、インド経済の状況と経済成長の背景、インドの株式市場の基礎情報、インド企業（インド株）に投資する方法を、株初心者向けにわかりやすく解説します。

インド株は今後どうなる？経済の見通し

インド株は今後も株価の上昇が続くと予想されます。IMF（国際通貨基金）によると、インドの名目GDP（国内総生産）は2025年に日本を、2027年にはドイツを上回り、米国と中国に次ぐ世界第3位の規模になると予測されているからです。経済が成長すれば企業の業績も伸びるため、株価が押し上げられるという構図になります。

出典：IMF | GDP, current prices

また、2025年4-6月期におけるインドの実質GDP成長率は、前年比＋7.8％と市場予想を大幅に上回りました。インド国内の需要（内需）が主導する形での経済成長が続いている状況です。

インド経済のメガトレンド

世界銀行もインドを「世界の主要な経済大国の中で最速の成長を遂げる国」と評価しています。なぜ、インドは高成長が続くのでしょうか。その理由として、3つのメガトレンドが挙げられます。

それぞれ見ていきましょう。

①人口ボーナスと中間層の爆発的拡大

メガトレンド1つ目は「人口ボーナスと中間層の爆発的拡大」です。インドの人口は急激に増えており、2023年には中国を抜いて世界最多の人口を誇る国になりました。

出典：国立社会保障・人口問題研究所 | 国連世界人口推計 World Population Prospects 2024年版について［PDF］

上のグラフは、国連が整理した主要国の人口推移（見通しを含む）を表したものです。インドはオレンジ色のグラフで表されています。国連のグラフによると、インドは2060年ごろに人口がピークに達するようです。

人口を語る際には「人口ボーナス」という考え方も重要です。これは「生産年齢人口（15～64歳）に対する従属人口（14歳以下と65歳以上）の比率」が低下し、経済成長が促される状態を指します。少しむずかしい話ですが、“働く人に対して養われる人が少ない時期”と考えればOKです。

インドの場合、人口ボーナスは2040年ごろまで続くと言われています。つまり、「経済成長が2040年ごろまで続く」という意味です。

実際にインド政府経済調査を確認すると、インド全体において生産年齢人口に相当する「20-59 years」は、2041年にかけて全体に占める比率が上昇する見通しとなっています。

出典：インド政府経済調査 | Chapter 7: "India's Demography at 2040"［PDF］

経済成長によって国民の所得が増えるので、中間層や高所得者層が爆発的に拡大している点も魅力です。2030年にはこれらの層が全体の約8割を占めると言われており、お金持ちの人たちによる消費の拡大が期待されています。

②政府主導の経済改革とインフラ革命

メガトレンド2つ目は「政府主導の経済改革とインフラ革命」です。2014年にモディ政権が発足して以来、インドはビジネス環境の抜本的な改善に取り組んできました。この取り組みの代表例として、下の4つが挙げられます。

専門的な話になってしまうので、今回は詳しい説明を省略します。これら4つの改革によって、インドでは税制・金融・行政といった制度面のボトルネックが大幅に解消されたと理解していただければ十分です。

また、モディ政権は製造業の振興を目指す「メイク・イン・インディア」を推進しています。これはインド国内に投資を呼び込み、“GDPに占める製造業の割合を15％から25％に引き上げる”ことを目指しています。

中核を担う政策が「生産連動型優遇策（PLI）」と呼ばれるものです。これは、インド国内で製造された製品の売上高の増加分を、補助金として企業へ支払うという政策となります。これによって、特にスマートフォン分野で国内生産への切り替えが推進されました。

この政策は一定の成果を挙げていますが、世界銀行によると2025年時点の製造業全体のGDP比率は13％です。“製造業全体のGDP比率を大幅に引き上げる”という当初の目標は「道半ば」と言えます。土地収用や労働法制といった根深い課題に関する改革の遅れや、国内産業保護を目的とした輸入規制が、グローバルなサプライチェーンへの統合を阻害していることが影響しているようです。

出典：世界銀行 | Manufacturing, value added (% of GDP) - India

並行して進められているのが、インド経済にとって長年にわたり課題になっていたインフラ不足の解消です。政府は道路、鉄道、港湾、電力網の近代化に巨額の国家予算を投じています。このインフラ投資こそが、インド経済の潜在能力を最大軒に引き出すための基盤になるでしょう。

③デジタル化の波が変える経済構造

インド政府は「デジタル・インディア」構想の下、デジタル公共インフラ（DPI）を整備しました。代表例として、下の2つが挙げられます。

デジタル公共インフラの整備によって、これまで銀行口座を持てなかった数億人もの人々が、金融システムを使えるようになりました。

また、あらゆる経済活動が“デジタルデータ”として記録されるようになりました。経済の透明性が高まり、中小零細企業や個人が金融機関から信用を獲得し、融資を受けやすくなる環境が整いつつあります。

このように、デジタル公共インフラは、インド経済を根底から変革しているのです。IMFもインドのデジタル化の進展に対して、長期的な成長を支える重要な要素として高く評価しています。

インド株の下落理由（2025年4月）

2025年4月にインドの代表的な株価指数である「インドSENSEX」が下落しました。トランプ政権が合計50％の関税を課したことで、景気へのマイナス影響が意識されたためです。

＜インドSENSEXの推移＞

（出典：SBI証券）

トランプ関税は「相互関税25％＋ペナルティ25％」で構成されています。すべての品目が対象ではなく、繊維や宝飾、自動車部品など部分的に適用されます。

なぜインドは米国からペナルティの関税を課されてしまったのでしょうか。理由は「インドがロシア産エネルギーを購入しているため」です。このため、ペナルティの関税を取り消してもらうためには、ロシア産エネルギーの購入を取りやめる必要があります。

しかし、2023年時点で、インドの原油輸入量のうち39％をロシア産原油が占めている状況です。ロシア産エネルギーへの依存度が高く、購入取りやめはかんたんなことではないでしょう。

出典：EIA | Country Analysis Brief: India［PDF］

トランプ関税はGDPの押し下げ要因になるほか、関税拡大やビザ規制などが重なった場合、株式市場に下落圧力が加わる可能性があるため要注意です。

とはいえ、“人口増加がけん引する経済成長”という構図は変わっていません。基本的な見方として、インド経済の見通しは「良い」と言えるでしょう。

インドの証券取引所・上場企業数・株価指数

続いて、インドの証券取引所と上場企業数、株価指数について理解を深めていきましょう。今回は下記2つの観点から情報を整理していきます。

インドの証券取引所と上場企業数

インドには20か所以上の証券取引所があります。主要な証券取引所は「ボンベイ証券取引所（BSE）」と「インド国立証券取引所（NSE）」の2つです。

※1 2025年10月14日時点の上場企業数です。
※2 2025年時点の上場企業数です。インド国立証券取引所の公式ホームページに海外からアクセスできないため、正確な上場企業数を取得することはできません。
※3 2025年6月27日時点の時価総額です。
※4 2025年半ば時点の時価総額です。

ボンベイ証券取引所は、アジアで最も古い歴史を持つ証券取引所です。イギリス植民地時代の1875年設立で、インド資本市場の黎明期^※5から発展を支えてきた歴史を持っています。上場企業数は約5,000社と多く、世界最大級の規模を誇ります。

※5 黎明期（れいめいき）とは、新しい時代や文化、技術などがはじまろうとする所期の時期です。「夜明け前」と表現することもあります。

一方、インド国立証券取引所は、1992年にインドの主要金融機関が発起人となって設立した新しい証券取引所です。上場企業数は約2,700社とボンベイ証券取引所の半分程度ですが、インド市場全体の取引高の90％を占めています。

この理由は、インド国立証券取引所が設立時から「電子取引」を導入していたためです。電子取引の場合、すべての取引をコンピューターが自動で記録します。このため、従来のアナログな方法（ブローカーと呼ばれる人が声や手の合図で取引する）と比べて、不正や価格操作が起きにくく、透明性の高い取引が可能になるのです。

ボンベイ証券取引所が電子取引を導入したのは、インド国立証券取引所が設立された3年後の1995年になります。この間に、市場参加者は透明性の高い取引を求めて、インド国立証券取引所で取引するようになったそうです。このため、後から設立され、上場企業数がボンベイ証券取引所よりも少ないにもかかわらず、インド国立証券取引所が取引高の90％を占めるようになりました。

インドの株価指数

インドの代表的な株価指数は「SENSEX（センセックス）」と「Nifty（ニフティ）50指数」の2つです。どちらもインド経済の温度感を測るのに用いられます。

SENSEXは「インド株式市場の顔」とみなされることが多く、ニュース番組ではこちらの指数動向を報道することが多いです。

一方、Nifty50指数は大企業50社の株価指数となります。インドを代表する企業の株価動向を把握したい場合は、Nifty50指数に注目するとよいでしょう。

代表的なインド株

成長著しいインドには、どのような企業があるのでしょうか。インド国立証券取引所に上場する銘柄の中から、インドを代表する企業を10銘柄ピックアップしました。

インドを代表する企業には、金融やエネルギー、消費財など、人口増加によって業績が成長する企業が多く含まれています。また、インドは理工系教育を重視しているため、有力なIT企業も多く存在しています。

インドの個別株や株式市場全体に投資する方法

結論を先にお伝えすると、日本人はインド株そのものに直接投資できません。「現地の証券会社に口座開設する」という手段であっても、インドでは厳格に外国人の投資を規制しているため、事実上不可能です。

ただし、米国証券取引所で取引できる「ADR（米国預託証券）」であれば、インド株の一部銘柄に投資できます。また、投資信託やETFにはインドの株価指数に連動するものがあるので、これらを活用するのも手です。

ADRと投資信託、ETFの3つについて、どのような人がおすすめかを表形式で整理しました。

それぞれ見ていきましょう。

インドのおすすめ個別株（ADR）

日本人が投資可能な「インド株ADR」は、下の表に整理した6銘柄です。

※2025年9月29日時点

ADRとして上場している銘柄数は少ないですが、HDFC銀行 ADR（HDB）やドクター・レディーズ・ラボラトリーズ ADR（RDY）などインドを代表する企業へ手軽に投資できるのはありがたいですね。

気になったインド株ADRがある方は、各企業の事業内容や今後の成長戦略、株価情報などを集めて分析し、投資したいと思えるかを考えてみましょう。

ADRを取引できる証券会社

ADRを取引できる証券会社を下の表に整理しました。ADRは米国株と同じように取引できるので、米国株の取引手数料や為替手数料が低い証券会社や、ADRの情報収集や分析、取引に適したツールを提供している証券会社を選ぶのがポイントです。

※6 約定代金が8.30米ドル（約1,300円）以下の場合は手数料が無料になります。
※7 約定代金が2.22米ドル（約350円）以下の場合は手数料が無料になります。
※8 リアルタイム為替取引の場合、0銭／ドルになります。
※9 日本円→米ドルへの為替手数料は0銭／ドル、米ドルから日本円への為替振替時は25銭／ドルとなります。
※10 日本時間22時30分～翌5時（冬時間は23時30分～翌6時）は0.5％、それ以外の時間帯は0.7％となります。

インド株の投資信託

インドに投資できる投資信託には、下の2種類が存在します。

それぞれ、どのようなファンドがあるのか見ていきましょう。

インデックス型投資信託

インデックス型の投資信託における代表的なファンドは、下記の5本です。

インドに投資可能なインデックス型投資信託

銘柄名	信託報酬	純資産総額	おすすめ度
iFreeNEXT インド株インデックス	0.473％	1,450億円
auAM Nifty50インド株ファンド	0.297％	83億円
SBI・iシェアーズ・インド株式 インデックス・ファンド	0.314％	768億円
楽天・インド株Nifty50 インデックス・ファンド	0.308％	328億円
eMAXIS インド株式インデックス	0.440％	252億円

※2025年9月末時点

意外とインドに投資できる投資信託が多いので、「どれを買えばよいかわからない」という方も多いのではないでしょうか。「とにかくインドの成長を享受したい！」という方は、インデックス型で純資産総額が大きい「iFreeNEXT インド株インデックス」がおすすめです。

「自分で銘柄を選ぶのはむずかしいけれど、プロの目利きで選んだ銘柄に投資したい！」という方は、アクティブ型の投資信託を選びましょう。

アクティブ型投資信託

続いて、アクティブ型の投資信託には、下記の4本があります。

インドに投資可能なアクティブ型投資信託

銘柄名	信託報酬	純資産総額	おすすめ度
iTrustインド株式	0.983％	1,025億円
ダイワ・ダイナミック・インド株ファンド	1.848％	2,551億円
イーストスプリング・インド株式オープン	1.950％	2,407億円
高成長インド・中型株式ファンド	2.051％	1,806億円

※2025年9月末時点

アクティブ型の投資信託は、ファンドによって投資の方針が異なります。運用者の思想が強く現れるものもあるため、残念ながら「迷ったらこの1本がおすすめ！」とは言えないのです。

したがって、ご自身で各ファンドの公式サイトや目論見書を開き、“どういうスタンスで投資しているのか”を確認したうえで、「このアクティブ型投資信託なら私に合いそう！」という1本を探すしかありません。少し手間がかかりますが、宝探しのつもりで共感できる1本を選ぶのがおすすめです。

参考として、各アクティブ型投資信託の投資方針をかんたんにまとめました。ざっと読んでみて、ビビッと来るファンドがあれば、詳しく調べてみることをおすすめします。

投資信託の買付けにおすすめの証券会社

インドに投資できる投資信託の買付けにおすすめの証券会社として、松井証券とマネックス証券、楽天証券の3社を紹介します。

これらの証券会社では、投資信託の運用によってポイントが貯まるサービスを提供しています。ファンドによって還元率が異なるので、確認しやすいように表形式で整理しました。

※9 松井証券の還元率は、2025年9月30日時点のものです。
※10 マネックス証券の還元率は、2025年10月23日時点のものです。
※11 SBI証券の還元率は、2025年10月17日時点のものです。

全体的にポイント還元率が高いのは松井証券です。例えばインデックス型の「iFreeNEXT インド株インデックス」は、松井証券が年率0.180％なのに対し、マネックス証券は0.080％、SBI証券は0.050％と、1ポイント以上の差が開いています。お得にポイントをゲットしたい方は、松井証券で投資信託を買付け、運用しましょう。